↓まずは基礎知識
嘘１、ＣＤの組織買い
なぜ韓国では配信ではなく、CDなのか。
理由の一つは、関連企業による「組織買い」にあると言われている。
例えば昨年8月には、ガールズグループLABOUMに「組織買い」疑惑が持ち上がっている。デビューアルバムの初週売上が約2100枚だったのに対し、
セカンドアルバムは初週売上が3万枚に達したことで疑惑が持ち上がった。
所属事務所のGlobal H Mediaは「組織買いではない」と否定しながらも、とあるスポンサー企業がイベント用に購入して販売数が増加したと認めている。
韓国のある音楽関係者によれば、こうしたスポンサー企業による大量購入は頻繁にあることなのだという。
韓国の現行法では、スポンサー企業は「組織買い」の規制対象ではないため、スポンサーが大量購入をしても法律上は問題がない。
しかし、この制度は事実上の「組織買い」に悪用される恐れがあると指摘されており、韓国文化体育観光部(日本の文部科学省に相当)の大衆音楽産業課の関係者も、
「スポンサーが音楽産業関係者に該当するかどうか、関連法を見直す計画」にあると語っている。
嘘２、アメリカ１位はストリーミング不正操作
BuzzFeedのアメリカ版に、ストリーミングサービスを用いたファンによるチャート操作についての記事が掲載されている。
この記事には今年初めてK-Popのアルバムで全米チャート1位を獲得したBTSのファンたちの行動が掲載されている。
記事によればあるBTSのアメリカのファングループはSpotifyの有料会員アカウントを1000個作成、
Twitterやslackなどを用いて、アメリカ国内や国外のファンに配布。大量に再生させ続けることで、ストリーミング再生回数を伸ばしたというのだ。
もちろん国外のファンが普通に再生をしてもアメリカ国内の再生回数にはカウントをされないが、
VPNと呼ばれるネットワークを使用して、自身の居場所を偽りアメリカ国内からアクセスしたという手法をとっていた。
嘘３、ユーチューブ再生回数不正操作
Ｇｏｏｇｌｅが運営する動画共有サービス「ＹｏｕＴｕｂｅ」が韓国からのアクセスを遮断したと発表。
「韓国」と設定されているユーザーは動画をアップロードすることができなくなり、また再生にも規制が掛けられ、再生数も反映されなくなるという。
なぜこのような処置が執られたのだろうか？ 実は韓国は国家ぐるみで自国Ｋ-ＰＯＰ推しをするために「ＹｏｕＴｕｂｅ」を使い、
何百万回と再生数を上げているのだ。通常「ＹｏｕＴｕｂｅ」では同一動画において、1ユーザーにつき1回までしかカウントされないが、
韓国ではツールを使い複数のアカウントを切り替え再生数を捏造（ねつぞう）している。
そのためブリトニー・スピアーズやアヴリル・ラヴィーンといった世界的トップアーティストよりも、
少女時代の再生数の方が上になってしまっている。こういったアタック行為に対して処置が執られたという。
韓国は「ブランド委員会」というものがあり、このようなＹｏｕＴｕｂｅの再生数を伸ばす仕事が実在する。
嘘４、在日の動員
「K-POP IN 豊岡・神鍋高原」
「応援してくれるのはやはり在日韓国人の方々が多く、まとめて数千枚のチケットを引き受けると
言ってくれていた在日実業家も複数いたんです。でも、そういった方々の間では派閥のようなもの
があるらしく“●●（タレント名）が出演するなら応援しない”とか“■■（実業家の名前）が関わる
なら協力できない” といった話が次々に出てきて、調整に苦労していたようです。当初、大口で
チケットを請け負ってもらうはずだった販売代理店にも、そんな感じで背を向けられていました」（同）
