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２０２０年東京オリンピック・パラリンピックの会場で提供される飲食についての基本的な考え方がまとまり、被災地の食材を活用したメニューを作って復興支援を進めることや、日本食をアピールすることなどが盛り込まれました。

大会組織委員会は、選手村や競技会場などの会場で選手や観客に提供される飲食の考え方について、ことし３月から給食事業者や栄養士などの有識者とともに検討を進め、１３日、案をまとめました。

この中では、東日本大震災の被災地の食材について、安全性を明らかにしたうえでこれらの食材を活用したメニューを作って復興支援を進めることや、調理方法を工夫しながら日本食をアピールすることなどが盛り込まれました。

また、食中毒対策を十分に講じることや、食欲がわくようにメニューを工夫するといった、暑さの厳しい７月下旬から９月上旬にかけて行われる東京大会ならではの案も含まれています。

飲食についての基本的な考え方は、国際オリンピック委員会と国際パラリンピック委員会の承認を受けたうえで今年度中に決まる予定で、来年度から事業者の選定やメニュー作りが始まります。

9月13日 14時46分

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