→「その質問に答える法的義務はありますか？」「帰ってください」の二点張りでOK
相手はTVの有無を証明できないため裁判を起こせない
NHKの集金人にTVの存在が知られてしまって契約義務を迫られたら
→「契約しません」「判決文が無いと契約成立しません」「どうぞ裁判で訴えてください」と追い返す
裁判を起こされる確率は単純に計算して１０万分の１となっている
NHKに裁判を起こされそうになったら
→近くに住んでる家族や友人にTVを郵送して譲渡する。
NHKには家族に譲渡したと伝え、家に呼んでTVが無いことを確認してもらって解約する。
これで裁判が出来ない。解約後は再びTVを郵送で送り返してもらえばいい。
NHKと契約し料金が発生し債務者となってしまったら
→お金は払わない、不払いを続けること。５年放置すれば時効成立。
絶対をお金を払ってはいけない
