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2018年01月04日
森川 郁子 : 東洋経済 記者

アジアのラストリゾート（最後の楽園）と呼ばれるインド。人口も産業も急成長が続いている。そんなインドは世界最大のバイク市場で、交通手段はまだ自動車よりもバイクが主だ。年間販売台数は2000万台に迫ろうとしており、2位の中国（約700万台）を大きく引き離す。

2017年12月中旬の平日、ニューデリー市内のバイク販売店では、職場や学校の昼休みにふらっとバイクを見に来る人が目立つ。皆、友達や家族と連れ立って来る。この店の店長によれば、1日平均45人もの客が来て、その場で商談を始め、12〜13台ほど売れていく日もあるという。日本では見ることのない光景だ。

この巨大市場でトップシェアを握るのが、地場の老舗バイクメーカーであるヒーロー・モトコープ社（以下ヒーロー社）だ。自転車販売店だった前身企業から数えると、創業から60年以上の歴史を持つインドの大企業である。自転車の販売網を生かし、またがるタイプのオートバイを中心にインド国内の新車販売の約4割を占めている。

インドシェア1位目指し、ホンダが猛追

そんな中でトップの座を奪おうと勢いづいているのが、ホンダだ。アジア諸国では50％強という驚異的なシェアを誇る同社は、アジア通貨危機を契機にインドネシアやベトナム、タイなど東南アジア諸国で躍進。「ホンダ」という言葉自体が「バイク」を意味する国もあるほど、ホンダのバイクが深く浸透した。2017年度はインドでも600万台（うち輸出31万台）の販売を見込んでおり、現在シェアは約3割弱だ。

もともとヒーロー社とホンダは1984年から、開発・生産・販売について26年間合弁事業を行っていた。外国メーカーであるホンダが、ヒーロー社の販売網の恩恵を受けつつ、技術供与を行ってきた。しかし2010年、開発などの方向性の違いから合弁を解消。結果的に、ホンダはインドの国内シェアでヒーロー社に水をあけられてしまった。販売網はヒーロー社が6000店だったのに対し、ホンダは800店と圧倒的な差があった。

しかしホンダはこの5年で大きく巻き返した。2012年ごろに2割以下だったシェアは、今3割が見えるところまで来ており、ヒーロー社の牙城を着実に崩し始めている。複数のディーラーを経営する家族などと契約して支店を増やす戦略を進め、現在は5600店（ホンダの専属ディーラーは950店）体制となった。都市部などでは、ヒーローと互角に戦える地域もある。
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