厚生労働省からの補助金で実施し、成果は日本疫学会誌に掲載された。厚労省の平成２２年国民生活基礎調査と国民健康・栄養調査に参加した全国の２０歳以上の男女約２９００人が対象。
６５歳未満の女性では、世帯年収が２００万〜６００万円未満で肥満リスクは６００万円以上の女性に比べ１・７倍、２００万円未満だと約２・１倍になった。教育を受けた年数が９年以下（小中学校）の女性は、１０年以上の女性に比べリスクが約１・７倍になった。
また、摂取エネルギーに占める炭水化物の割合は、世帯年収６００万円以上の男性が５８・６％なのに対し、２００万円未満の男性は６１・１％、女性の場合も同５６・８％に対し同５９・７％と、年収が低いほど炭水化物の摂取が増えた。
チームは「安価なもので腹を満たそうとすると炭水化物に偏るのでは」と推測。女性の場合は、年収や教育の差が食事の傾向などに影響し、肥満につながるとみている。
三浦教授は「個人が生活習慣を見直したり、医療機関が患者の健康管理に注意したりするきっかけになれば」としている。
http://www.sankei.com/smp/life/news/180306/lif1803060004-s1.html
