毎日新聞2018年5月13日 10時42分(最終更新 5月13日 10時42分)
https://mainichi.jp/articles/20180513/k00/00e/040/143000c
山岳遭難が発生した場合に捜索救助の大事な手がかりになる登山届。青森県内で昨年に起きた山岳遭難は３４件（３９人）で、一人も登山届を提出していなかったことが、県警地域課への取材で分かった。恐山や岩木山などで山開きがあり、今後、本格的な登山シーズンを迎える中、同課は「登山届の提出」や「無理のない登山」を呼びかけている。
同課によると、昨年に発生した山岳遭難３４件を目的別にみると、山菜やキノコ採りが約６割の２１件、山登りなどが１３件で、遭難者はいずれも登山届を提出していなかった。同課は「山菜採りなどで入山する人たちは登山届を提出しないケースが多いが、せめて家族や近所の人には行き先を告げてほしい」と話す。
登山届は登山者の住所や氏名、連絡先のほか、登山ルートや入下山の日時などの計画を記入したもの。管轄の警察署や登山口に設置されたポストに提出する。しかし、気軽な山歩きなどでは提出しないケースもあるのが現状だ。
県内では今年、４件の山岳遭難が発生（１０日現在）。うち、むつ市では４月、登山目的で入山した仙台市の６０代男性が遭難し、その後、死亡が確認されたが、むつ署には登山届の提出はなかったという。同課は「登山届は迅速な救助の手がかりになるだけでなく、自分で計画を立てることで無理な登山を控え、結果的に遭難防止にもつながると考えられる」と話している。【岩崎歩】
