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この時から駄々漏れ
Tポイントの個人情報提供停止手続きに非難ごうごう
今年8月19日(2014年)、カルチュア・コンビニエンス・クラブから、筆者宛に共通ポイントサービス「Tポイント」会員向けのメールが届いた。
Tカードの利用規約が11月1日に改訂され、個人情報を第三者提供するという告知と、個人情報提供の停止方法の案内だった。

早速、提供停止手続きをしたのだが、ちょっとびっくりすることが相次いだ。
案の定、間を置かずにネットで大炎上することになった。
まず、個人情報を第三者に提供されたくない場合は、明示的に本人が手続きを行う必要があるという。

何もしないユーザーの個人情報は、基本的に利用されてしまうのだ。

しかも、電話や問い合わせフォームからは停止手続きができず、
ウェブか郵送で行う必要がある。
しかも！　郵送の場合は免許証コピーなどの本人確認書類が必要な上、簡易書留で送らなければならない。
驚くべきことに、郵送料はユーザーの負担となる。

当然、コストがかからないウェブから手続しようと思ったら、
なんとTポイントカードにひも付けられた【Yahoo!JAPAN IDが必要】になる。

今回は記事執筆のために仕方なくサインインしたが、Tポイントカードには免許証などで
本人確認済みの純度の高い個人情報が含まれるので、ひも付ける、
Yahoo!JAPAN IDはよく考慮したほうがいいだろう。

サインイン後、個人情報の提供を停止する作業を行う。
提供先は81カ所だが、まとめてチェックを外せるので助かった。

しかし、今後、個人情報の提供先が追加される場合、ユーザーは再度手続きをしなければならないようだ。
つまり、定期的に情報をチェックする必要があるのだ。
個人情報を提供するメリットとしては、購買履歴などをもとに、
品ぞろえや商品開発を充実させたり、利用状況に応じた特典の強化などが挙げられる。
とはいえ、筆者は欲しい商品は自分で探して買うので、やっぱり個人情報が漏れないほうがありがたい。

ビジネスなのだから、個人情報の収益化は理解できる。
しかし、今頃になって突然というのは困るし、いろいろな制限もなくしてほしい。

同様に個人情報を扱う携帯電話会社などのように、電話でも
提供停止手続きを受け付けるべきだし、郵送の場合は料金支払い済みの封筒を送ってくるべきだろう。

ウェブ手続きも、Yahoo!JAPAN IDとのひも付けなしでできなければおかしい。

今回、提供停止手続きは行ったが、追加分も自分でチェックしろと言うなら、退会するしか選択肢がなくなりそうだ。
（文＝柳谷智宣）

【日時】2014年11月10日 19:00
【提供】日刊サイゾー