11日のニューヨーク株式市場は、世界同時株安を引き起こした前日の株価急落の流れを受け継ぎ、大企業でつくるダウ工業株平均が大幅続落した。終値は前日比545・91ドル(2・13%)安い2万5052・83ドルだった。米長期金利上昇をきっかけに強まった市場の動揺は収まっておらず、ダウ平均の下げ幅は一時、700ドルに迫った。

 世界に株安が連鎖したことで、投資家がリスクを避けようとする姿勢を強めている。ダウ平均は前日からの2日間で計1377ドルの下落となり、今年7月以来の安値水準まで落ち込んだ。前日に続き、ダウ平均を構成する30銘柄すべてが値を下げた。原油安の影響でエネルギー株の下げがきつかった。

 前日の株価急落を主導したのはアマゾンなどIT関連銘柄だった。11日もハイテク株の多いナスダック市場の総合指数は大幅続落。前日比92・99ポイント(1・25%)低い7329・06で終えた。

 この日午前には、ダウ平均やナスダック指数が前日比でプラスに転じる場面もあった。朝方に発表された9月の米消費者物価指数(CPI)の伸びが市場予測を下回り、インフレ懸念がいったん和らいだ。米中貿易摩擦の打開に向けた米中首脳会談が検討されているとの一部報道も好感された。

 ただ、午後に入ると売りが売りを呼ぶ全面安の展開となった。「恐怖指数」とも呼ばれる米国株の変動率指数(VIX)は急上昇して一時28を超え、史上最大幅の株価急落があった2月上旬以来の高さとなった。VIXは「20」を超すと先行き不安が強い状態とされる。この日の米株価急落は、東京市場などに再び波及する可能性がある。(ニューヨーク=江渕崇)

2018年10月12日06時16分
朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASLBD1W5KLBDUHBI007.html

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