地球温暖化の影響がなければ、今年７月のような猛暑が発生する可能性はほぼなかったとする
想定実験の結果を、気象庁気象研究所の今田由紀子主任研究官がまとめた。
今年７月は、２３日に埼玉県熊谷市で国内の観測史上最高となる４１・１度を記録。
１４〜２６日には３５度以上の猛暑日が全国１００以上の観測地点で続くなど、記録的な猛暑となり、
気象庁の専門家会議は「長期的な地球温暖化が影響している」との見解を示していた。
今田主任研究官は、温暖化が今回の猛暑に及ぼした影響を分析するため、二酸化炭素（ＣＯ２）濃度や
海面水温などの条件を、現在の観測値に基づく場合と、温暖化の影響がない産業革命前の場合に分け、
スーパーコンピューターによる想定実験をそれぞれ１００パターンずつ実施。日本列島の大気の状態を示す
上空約１５００メートルの平均気温がどうなるかを計算した。
その結果、日本上空の気温が今年７月と同等か、それ以上になる確率は、現在の観測値に基づく場合は
１９・９％だったが、温暖化がない場合は、０・００００３（１０万分の３）％と、ほぼゼロだった。
