東京・わたし
JOC・竹田恒和会長「世界中に復興した姿見せる」
2019年03月15日
2020年東京五輪の招致委員会理事長を務め、東日本大震災からの「復興五輪」の意義を訴えてきた日本オリンピック委員会（JOC）の竹田恒和会長（71）に被災地への思いを聞きました。【聞き手・小林悠太】
――東日本大震災から約4カ月後の11年7月、20年大会の立候補が正式に決まりました。
◆震災が起きた時は、正直、（20年大会の国内）開催は難しいと思いました。招致活動どころではない。まずは被災地に対し、何ができるのかをスポーツ界みんなで考えました。
――どのような課程で「復興五輪」を招致活動の旗印にすることとなりましたか。
◆オリンピアンやトップ選手が被災地へ行き、炊き出しなどの活動を行い、「元気を与えてもらった」という感謝の言葉を耳にしました。次第に被災地のみなさんからも「ぜひ五輪を開催して、子どもたちに夢や勇気を与えてもらいたい」「世界中の人に復興を見てもらえる良い機会になる」という話を聞くようになりました。
五輪の基本原則は、スポーツを通じ、世界平和に貢献していくこと。我々としても「復興のための五輪」は、被災地のみなさんに大きなメリットを与えられると考えました。「復興五輪」という考え方は、いつ、どこで、誰が言ったかなどでなく、みんなで盛り上がり、多くの方のコンセンサスを得て始まったことです。
――11年6月に宮城県と福島県、同年8月に岩手県のそれぞれの知事や副知事を訪ね、招致への理解と協力を求めていきました。
（リンク先に続きあり)
