もともとはオリコンニュースが配信した記事で、毎日新聞や朝日新聞、中日新聞など他社サイトも転載。なかでも毎日新聞のTwitterで拡散し、同社は釈明に追い込まれた。
ワクチンをめぐっては、専門家からHPVワクチンの教訓を踏まえ「リスクコミュニケーション」の必要性が強調される一方、一部メディアでは不安を煽ったり、有効性を否定したりするような報道も散見されている。
批判を浴びたのはオリコンニュースの【新型コロナワクチン、6割超「受けたくない」 女子高生100人にアンケート】という1月20日の記事。
調査会社を通じて女子高生100人に対し、「コロナウイルスのワクチンが日本で利用可能になった場合、早期に接種を受けたいですか？」とのアンケートを取った結果、 「受けたい：34人」「受けたくない：66人」という結果が出た、と伝えた。
さらにその理由として、「副作用」「安全なのかわからないから」が多かったと紹介。「本当に効果があるかわからない」「まだ信用できない」「打っても変わらないと思う」などという意見も掲載している。
一方で、エビデンスを踏まえたワクチンの有効性には触れておらず、「政府が臨床試験を重ね、安全性を確保してから接種を開始することは間違いないが、不安な気持ちはぬぐえないということだろう」などと、副作用を強調した記事となっていた。
この記事はオリコンの自社サイトだけではなく、毎日や朝日、中日など複数のメディアのサイトが掲載。そのうち毎日新聞が自社Twitterで「女子高生100人にアンケート、6割超が新型コロナワクチンを受けたくないと答えました」と発信したことで、拡散、批判が集まった。
副作用への不安を一方的にあおる「反ワクチン」のような内容とも捉えられることから、「多くの人命が危険にさらされる」「感染拡大防ぎたいなら、不安煽るより安全性の報道を」「なぜ女子高生限定の調査なのか」などという声が相次いだ。
医療者からも声があがっている。たとえば産婦人科医の宋美玄さんは、自らのTwitterで以下のように批判している。
「コロナワクチンについて充分な情報提供もなしに取ったアンケートをニュースにすることに何の意味があるのか。 目先のページビューは稼げるかも知れないが、世界中で日本だけコロナを克服できない未来にしたいのだろうか」
前提として、新型コロナワクチンは有効性があることが研究で示されている。
厚生労働省もサイト上で「ワクチンを接種したグループでは、ワクチンでないものを接種したグループより約70〜95％発症者が少なかった」とする海外の研究を紹介。
「接種された方が感染したとしても、重症化を防ぐことが期待」「医療機関の負担を減らすための重要な手段」と訴え、副作用については、「どんなワクチンでも、副反応が起こる可能性があります」と、以下のように説明している。
ワクチン接種後は、体内に異物を投与するため、接種部位の腫れ・痛み、発熱、頭痛などの副反応が起こることがあります。治療を要したり、障害が残るほどの重度なものは、極めて稀ではあるものの、何らかの副反応が起こる可能性を無くすことはできません。
以下略バズフィード
https://www.buzzfeed.com/jp/kotahatachi/oricon-vakzin
