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https://forbesjapan.com/articles/detail/36396

2015年にアメリカのシンクタンクであるピュー・リサーチ・センターが実施した調査では、原爆投下は「正当化できる」と答えた日本人は14％にとどまり、79％は「正当化できない」と回答している。逆にアメリカ人では56％が「正当化できる」と回答し、過半数を上回った。原爆投下に関する歴史認識には、日米のあいだで超えられない深い溝があるのだ。

『COUNTDOWN 1945』によれば、広島と長崎への原爆投下から数日後に行われたギャラップ社の世論調査では、85％のアメリカ人が原爆投下の決定を支持していた。真珠湾攻撃以降、日本軍による残虐行為はアメリカで何年にもわたって報道されていたので、敵国である日本に同情の余地はないと感じるアメリカ人がほとんどであったという。

終戦が早まったことを理由に、原子爆弾の投下を肯定する意見は、アメリカではその後も繰り返し登場し、支持を集める主張だ。『COUNTDOWN 1945』には、「原爆投下を決定したことに対する国民の支持が原爆投下後すぐの85％に戻ることはなかったとしても、その支持率は安定していた。被爆60周年を迎えた2005年には、原爆投下を支持するアメリカ人は57％、反対する人は38％だった」と綴られている。