日露戦争が終わると桂・ハリマン協定破棄など日米関係が悪くなるような事態が起き
「次はアメリカと戦争になるんじゃないか？」という予想が政治家や軍部、世論の間に広がり
「アメリカに負けたら男は金玉抜かれて北米大陸の炭鉱へ送られ、女は女学生から人妻までアメ公の肉便器にされる！」と不安を煽るような国士様まで出てくるようになる
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日露戦争が終わって予算確保のお題目が無くなった海軍の一部の派閥(後の艦隊派)はこの対米戦争の不安に乗じて
「今のままではアメリカに負ける！もっと戦艦を作ろう！」と建艦競争を煽る
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しかし実態は対米戦争を想定とか国防のためではなく
「新しい艦艇が増えたら新造艦の艦長、航海長などの幹部職の椅子が増え、更に新しい艦隊や戦隊の司令部(司令官や幕僚の椅子)も増やせれば海軍内部の派閥争いで優位に立てる」
という省益や派閥の利権確保のためだった
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無制限の建艦競争による日米関係の悪化や日米の戦力差の拡大、国家財政の圧迫を憂慮した日米協調路線派、海軍条約賛成派も艦隊派に対抗して声を上げたが
東郷平八郎や伏見宮博恭王を味方に付けた艦隊派はこれらの意見を「帝国の軍備増強を妨害する米英の工作員」「米英に与する反日売国奴」と糾弾し
海軍大臣に直訴して粛清人事を敢行し、日米協調路線派や条約派の人間を予備役送り、閑職送りにする(大角人事)
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満州事変、日華事変、国際連盟脱退、三国同盟締結などで本当に日米関係が悪化してくるが
「予算確保、利権のためだけに戦艦を増やしましたｗアメリカに勝てっこねーだろｗ」なんて口が裂けても言えないので
「個人的には反対だが海軍としてはやれと言われればやる」「戦はやってみないとわからない」「今ならワンチャン勝てるかも？」と曖昧な意見しか出さず
明確に開戦反対を唱えなかった(艦隊派の力が強すぎて海軍大臣や軍令部総長など海軍の首脳部ですらハッキリと「対米戦は反対」とは言えなかった)
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戦後になると海軍OBが回顧録や証言集、聞き取り調査などで
「実は海軍は太平洋戦争に反対していたのです！しかし大陸で暴走した陸助のバカや戦争を煽ったマスゴミや馬鹿な国民ガー」という海軍善玉論を流すようになる
前に別のスレにも書いたが海軍さんは大体こんな感じだった
