National Geographicの2018年4月号（National Geographic via AP）
https://lpt.c.yimg.jp/amd/20180314-00000059-zdn_n-000-view.jpg
[AP通信] 米National Geographic誌は3月12日、「本誌は何世代にもわたり、人種差別的なレンズを通して世界を報じてきた」とする反省の弁を公表した。上半身が裸の女性や褐色の肌をした素朴な部族民たちを、単純で知性に欠ける未開人として描写してきたことへの反省だ。
表紙の黄色い縁取りが特徴のNational Geographic誌。最新号となる4月号では人種について特集している。現編集長のスーザン・ゴールドバーグ氏はこの最新号についてAP通信の取材に応じ、「前に進むためには自分たちの過去と向き合う必要があった」と説明している。
National Geographic誌は1888年に創刊した。バージニア大学の写真歴史学者であるジョン・エドウィン・メイソン教授が編集部の依頼を受け、2017年秋に調査を実施したところ、1970年代までの同誌は、米国に住む有色人種を肉体労働者や召使いとして以外は事実上無視していたことが明らかとなった。さらに同誌は、米国以外の有色人種については常に「エキゾチックで、ほとんどの人たちが衣服を身につけておらず、狩猟を好み、高潔な野蛮人である」といった決まり文句で報じていたという。
例えばオーストラリアに関する1916年の記事では、2人のオーストラリア先住民の写真に「南オーストラリアの原住民たち：全人類で最も知性が低いとされる未開人」というキャプションが付けられている。
さらにNational Geographic誌は、先住民たちが欧米の最新テクノロジーに興味をかき立てられるというお決まりの描写を好んで使い、太平洋諸島の美しい女性たちの写真を多数掲載していたという。
自分たちの過去を批判的な目で検証しているメディアは、National Geographic誌だけではない。New York Times紙は先ごろ、同紙の過去の追悼記事が白人男性の生涯ばかりを取り上げていたことを認めた上で、「Overlooked（見落とされた人たち）」という欄を設け、偉大な女性たちの死を追悼する記事の連載を開始している。
National Geographic誌の4月号には、ゴールドバーグ氏が「何十年もの間、本誌は人種差別的だった。過去を乗り越えるために、私たちはそれを認めなければならない」と題した記事を掲載。同氏はその中で、自身がNational Geographic誌初の女性でユダヤ系の編集長であることを明かしている。
「かつての記事には、今なら決してあり得ないような内容のものがあった。今ならそうした記事は載せないし、誇れることではない。だが今回、人種について特集するからには、自分たちがこれまで人種についてどう語ってきたかを検証すべきだと考えた」とゴールドバーグ氏は語る。
調査の結果、メイソン氏は作為的なパターンを見つけたという。
「有色人種は多くの場合、衣服をほとんどまとっておらず、都市部には暮らしておらず、自動車や飛行機、電車、工場といった最新のテクノロジーも利用していないように描かれていた」とメイソン氏。「有色人種の暮らしぶりはまるで、彼らの先祖が数百年前にしていたかのような描かれ方だった。常にしっかりと衣服を着用し、テクノロジーを活用している西欧人と対比する意図があったのだろう」と同氏は続ける。
さらにメイソン氏は、10代の白人の少年にとってNational Geographic誌は、2冊に1冊くらいの頻度で褐色の皮膚をしたトップレスの女性の写真が載っている雑誌という印象があっただろうと指摘。「編集者は、それが自分たちの雑誌の魅力の1つだと分かっていたはずだ。特に太平洋諸島のアジアの女性たちについては魅惑的なショットが掲載されていた」と同氏は語る。
National Geographic誌は現在、世界に約3000万人の読者がいる。かつて多くのアメリカ人は他の国々について最初にNational Geographic誌で学んだ、とミシシッピ大学ジャーナリズム学部のマガジンイノベーションセンターの責任者を務めるサミル・フスニ教授は語る。
同氏によれば、人種差別的な記事が今後出ないように徹底することが最も重要だ。「より多様な執筆者やマイノリティを採用し、人種差別の撤廃に努めることが、過去についての謝罪になる」とフスニ氏は語る。
ゴールドバーグ氏も、まさにそれを目指している。National Geographic誌はこれまで、人種や民族の多様性よりも性別の多様性に力を入れてきたという。
以下全文はソース先で
2018年03月14日 15時04分
ITmedia
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1803/14/news094.html
https://lpt.c.yimg.jp/amd/20180314-00000059-zdn_n-000-view.jpg
[AP通信] 米National Geographic誌は3月12日、「本誌は何世代にもわたり、人種差別的なレンズを通して世界を報じてきた」とする反省の弁を公表した。上半身が裸の女性や褐色の肌をした素朴な部族民たちを、単純で知性に欠ける未開人として描写してきたことへの反省だ。
表紙の黄色い縁取りが特徴のNational Geographic誌。最新号となる4月号では人種について特集している。現編集長のスーザン・ゴールドバーグ氏はこの最新号についてAP通信の取材に応じ、「前に進むためには自分たちの過去と向き合う必要があった」と説明している。
National Geographic誌は1888年に創刊した。バージニア大学の写真歴史学者であるジョン・エドウィン・メイソン教授が編集部の依頼を受け、2017年秋に調査を実施したところ、1970年代までの同誌は、米国に住む有色人種を肉体労働者や召使いとして以外は事実上無視していたことが明らかとなった。さらに同誌は、米国以外の有色人種については常に「エキゾチックで、ほとんどの人たちが衣服を身につけておらず、狩猟を好み、高潔な野蛮人である」といった決まり文句で報じていたという。
例えばオーストラリアに関する1916年の記事では、2人のオーストラリア先住民の写真に「南オーストラリアの原住民たち：全人類で最も知性が低いとされる未開人」というキャプションが付けられている。
さらにNational Geographic誌は、先住民たちが欧米の最新テクノロジーに興味をかき立てられるというお決まりの描写を好んで使い、太平洋諸島の美しい女性たちの写真を多数掲載していたという。
自分たちの過去を批判的な目で検証しているメディアは、National Geographic誌だけではない。New York Times紙は先ごろ、同紙の過去の追悼記事が白人男性の生涯ばかりを取り上げていたことを認めた上で、「Overlooked（見落とされた人たち）」という欄を設け、偉大な女性たちの死を追悼する記事の連載を開始している。
National Geographic誌の4月号には、ゴールドバーグ氏が「何十年もの間、本誌は人種差別的だった。過去を乗り越えるために、私たちはそれを認めなければならない」と題した記事を掲載。同氏はその中で、自身がNational Geographic誌初の女性でユダヤ系の編集長であることを明かしている。
「かつての記事には、今なら決してあり得ないような内容のものがあった。今ならそうした記事は載せないし、誇れることではない。だが今回、人種について特集するからには、自分たちがこれまで人種についてどう語ってきたかを検証すべきだと考えた」とゴールドバーグ氏は語る。
調査の結果、メイソン氏は作為的なパターンを見つけたという。
「有色人種は多くの場合、衣服をほとんどまとっておらず、都市部には暮らしておらず、自動車や飛行機、電車、工場といった最新のテクノロジーも利用していないように描かれていた」とメイソン氏。「有色人種の暮らしぶりはまるで、彼らの先祖が数百年前にしていたかのような描かれ方だった。常にしっかりと衣服を着用し、テクノロジーを活用している西欧人と対比する意図があったのだろう」と同氏は続ける。
さらにメイソン氏は、10代の白人の少年にとってNational Geographic誌は、2冊に1冊くらいの頻度で褐色の皮膚をしたトップレスの女性の写真が載っている雑誌という印象があっただろうと指摘。「編集者は、それが自分たちの雑誌の魅力の1つだと分かっていたはずだ。特に太平洋諸島のアジアの女性たちについては魅惑的なショットが掲載されていた」と同氏は語る。
National Geographic誌は現在、世界に約3000万人の読者がいる。かつて多くのアメリカ人は他の国々について最初にNational Geographic誌で学んだ、とミシシッピ大学ジャーナリズム学部のマガジンイノベーションセンターの責任者を務めるサミル・フスニ教授は語る。
同氏によれば、人種差別的な記事が今後出ないように徹底することが最も重要だ。「より多様な執筆者やマイノリティを採用し、人種差別の撤廃に努めることが、過去についての謝罪になる」とフスニ氏は語る。
ゴールドバーグ氏も、まさにそれを目指している。National Geographic誌はこれまで、人種や民族の多様性よりも性別の多様性に力を入れてきたという。
以下全文はソース先で
2018年03月14日 15時04分
ITmedia
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1803/14/news094.html