0001スタス ★2019/12/29(日) 20:58:28.15ID:MjJwYs+R9
https://news.livedoor.com/lite/article_detail/17592580/
ジェネリック医薬品は「患者ファースト」ではないと週刊新潮が報じた
医師の多くは、本心ではジェネリックを信用していないと内科医の志賀貢氏
製剤方法や添加物が異なることもあり、効果に大きな差があるとのこと
医者や医療従事者が「ジェネリック薬」を飲まないこれだけの理由
デイリー新潮
[画像] 医者や医療従事者が「ジェネリック薬」を飲まないこれだけの理由
医者が飲まない「ジェネリック薬」（1/2）
まったく一緒であるなら安いほうがいい。厚労省が、来年には薬全体の80％を占めるまでに増やす、としているジェネリック医薬品も、オリジナルと同じなら財布にやさしくて嬉しいかぎりである。しかし、医者は飲まない、その根拠もある、と聞かされると――。
＊＊＊
懐にやさしいのは、だれにとっても嬉しいことだが、さりとて安かろう、悪かろうでは困る。その点でジェネリック医薬品（後発医薬品）は理想的な存在のように見えないか。「新薬（先発医薬品）と有効成分が同じで、同じ効き目をもつ」と宣伝されているのが本当なら、価格が新薬の7割から、安いものは2割ほどというジェネリックは、ありがたいというほかない。
医者や医療従事者が「ジェネリック薬」を飲まないこれだけの理由とは（※写真はイメージ）
日本の医薬品に占めるジェネリックの割合は、昨年9月の調査で72・6％。来年9月までに、これを80％にすべく、現在、厚生労働省が音頭をとっている。
さるジェネリックの製薬会社のCMで流れる、「なによりも患者さんのために」というフレーズ通りに、患者ファーストの施策ということだろうか。だが、総合内科専門医である秋津医院の秋津壽男院長は、
「ジェネリックの普及を国が推し進めているのは、保険財政の破綻を防ぐためであって、患者の健康を考えてやっていることではありません。あくまでも財政ファーストで、患者ファーストではないのです」
と、きっぱり。それでも結果的に、患者のためになればいいわけだが。ジェネリックとはなんであるのか、保険財政の事情とからめて確認しておきたい。
厚労省のHPには、
〈後発医薬品（ジェネリック医薬品）は、先発医薬品と治療学的に同等であるものとして製造販売が承認され、一般的に研究開発に要する費用が低く抑えられることから、先発医薬品に比べて薬価が安くなっています。後発医薬品を普及させることは、患者負担の軽減や医療保険財政の改善に資するものです〉
と書かれている。これを厚労省担当記者に、少しかみ砕いてもらおう。
「新薬は研究開発に始まって発売されるまでに、10年、15年とかかり、数百億円の投資が必要です。だからその分を回収するために、特許を出願したら20〜25年は、開発した会社が独占的に製造、販売できます。でも特許期間が終われば、ほかの製薬会社が、同じ有効成分の薬を作って売ることができます。これがジェネリックで、研究期間が3〜5年ほどですみ、開発費が格段に抑えられるので、価格も安くできるのです」
一方、医療保険財政云々というのは、実際、のっぴきならぬ問題である。
ジェネリック医薬品は「患者ファースト」ではないと週刊新潮が報じた
医師の多くは、本心ではジェネリックを信用していないと内科医の志賀貢氏
製剤方法や添加物が異なることもあり、効果に大きな差があるとのこと
医者や医療従事者が「ジェネリック薬」を飲まないこれだけの理由
デイリー新潮
[画像] 医者や医療従事者が「ジェネリック薬」を飲まないこれだけの理由
医者が飲まない「ジェネリック薬」（1/2）
まったく一緒であるなら安いほうがいい。厚労省が、来年には薬全体の80％を占めるまでに増やす、としているジェネリック医薬品も、オリジナルと同じなら財布にやさしくて嬉しいかぎりである。しかし、医者は飲まない、その根拠もある、と聞かされると――。
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懐にやさしいのは、だれにとっても嬉しいことだが、さりとて安かろう、悪かろうでは困る。その点でジェネリック医薬品（後発医薬品）は理想的な存在のように見えないか。「新薬（先発医薬品）と有効成分が同じで、同じ効き目をもつ」と宣伝されているのが本当なら、価格が新薬の7割から、安いものは2割ほどというジェネリックは、ありがたいというほかない。
医者や医療従事者が「ジェネリック薬」を飲まないこれだけの理由とは（※写真はイメージ）
日本の医薬品に占めるジェネリックの割合は、昨年9月の調査で72・6％。来年9月までに、これを80％にすべく、現在、厚生労働省が音頭をとっている。
さるジェネリックの製薬会社のCMで流れる、「なによりも患者さんのために」というフレーズ通りに、患者ファーストの施策ということだろうか。だが、総合内科専門医である秋津医院の秋津壽男院長は、
「ジェネリックの普及を国が推し進めているのは、保険財政の破綻を防ぐためであって、患者の健康を考えてやっていることではありません。あくまでも財政ファーストで、患者ファーストではないのです」
と、きっぱり。それでも結果的に、患者のためになればいいわけだが。ジェネリックとはなんであるのか、保険財政の事情とからめて確認しておきたい。
厚労省のHPには、
〈後発医薬品（ジェネリック医薬品）は、先発医薬品と治療学的に同等であるものとして製造販売が承認され、一般的に研究開発に要する費用が低く抑えられることから、先発医薬品に比べて薬価が安くなっています。後発医薬品を普及させることは、患者負担の軽減や医療保険財政の改善に資するものです〉
と書かれている。これを厚労省担当記者に、少しかみ砕いてもらおう。
「新薬は研究開発に始まって発売されるまでに、10年、15年とかかり、数百億円の投資が必要です。だからその分を回収するために、特許を出願したら20〜25年は、開発した会社が独占的に製造、販売できます。でも特許期間が終われば、ほかの製薬会社が、同じ有効成分の薬を作って売ることができます。これがジェネリックで、研究期間が3〜5年ほどですみ、開発費が格段に抑えられるので、価格も安くできるのです」
一方、医療保険財政云々というのは、実際、のっぴきならぬ問題である。