日本電産が23日発表した2018年4～9月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前年同期比32%増の785億円と同期間として過去最高を更新した。
車載用モーターの販売が伸びたほか、エアコンなど家電用モーターやロボット部品である減速機への引き合いが強かった。

19年3月期通期については、年間配当見通しを前期比10円増の105円（従来予想は100円）に引き上げた。
純利益は12%増の1470億円と従来予想を据え置いた。

永守重信会長は同日の記者会見で米中貿易戦争などを念頭に「年間の業績目標に向けてきちっと進んでいるが、見通しは絶えず慎重であるべきだ」と語った。
4～9月期の売上高は前年同期比9%増の7776億円だった。

重点分野に据える車載用は電動パワーステアリング向けやブレーキ向けモーターが好調だった。
グループ内の共同調達や生産の自動化によるコスト圧縮も進み、営業利益は20%増の982億円だった。

車載用は電気自動車（EV）などの駆動に使うトラクションモーターに対し「以前の10倍や15倍といった桁違いの引き合いがある」（永守氏）。
中国や欧州などで生産体制を整え、旺盛な需要を取り込んでいく考えだ。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36816590T21C18A0TJ3000/