東京オリンピック（五輪）の延期案を検討すべきと主張している東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の高橋治之理事（元電通専務）が13日、日刊スポーツの取材に応じ、今月30日の組織委理事会を前に、森喜朗会長と会談することを明かした。

通常開催を軸としながらも、「中止を避けるために」代替策として延期案検討を話し合う。

高橋氏は中止回避のために延期などの対応策を早急に議論すべきとの主張を続けている。当初この日、会談する予定だったが報道が過熱したため、日程をあらためた。

高橋氏は「理事の中にも同じような危機感を持っている方もいる。早く議論しないといけない」とあらためて危機感を示した。

IOC関係者ともパイプがある高橋氏だが、今回の延期案について「事前に根回ししていることはない」と話し、「これは開催する側が主体性を持って取り組まなければならない問題。IOCに流されるだけではだめだ」と主張した。

高橋氏は新型コロナが終息しない場合、「中止はせず、1年か2年後の夏への延期が現実的」との考えを示している。

3/14(土) 5:24　日刊スポーツ
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200314-23131163-nksports-spo

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