［東京　３１日　ロイター］ - 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の遠藤利明副会長は３１日、ロイターとのインタビューで、国内外のスポーツ大会の開催状況や新型コロナウイルスワクチン接種の進展などを踏まえれば五輪の開催も可能だとし、「中止は考えなくてもいい」との見解を示した。

元五輪担当相でもある遠藤氏は、東京大会は「もちろんやる」と断言する。その理由として、日本より感染者数の多い海外の国々でもスポーツ大会は開催されており、その中でもクラスターや感染が拡大したという例はないことを上げた。

また、ワクチン接種が進む英国や米国、ドイツでも感染者の数が減ってきており、日本でもこれから接種が増えていくことを踏まえると、「今の状態で（五輪は）十分開催できると思っている」、「中止ということは考えなくてもいいのだろう」とみている。

今後、感染者数が爆発的に増えた場合はどうするのかという問いに対しては、仮定の話としつつ「一気に何十倍、何百倍（に増えた）という時にやれるかどうか、その時にはその時の判断だと思う」と述べた。

東京五輪大会の開催まで２カ月を切ったが、政府は先週、９都府県の緊急事態宣言を６月２０日までに延長することを決定。国内のコロナ新規感染者数は５月前半と比べると減少傾向にあるものの、世論調査では五輪の中止や再延期を求める声は多い。

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https://jp.reuters.com/article/idJPKCN2DC0RS