東北で特産の果樹や野菜の凍霜害（とうそうがい）が拡大している。開花期の４月の厳しい冷え込みで、宮城、山形、福島３県を中心に記録的な被害が判明。打撃は生産現場だけでなく、観光にも広がっており、関係者は危機感を募らせる。
　ナシの産地として知られる宮城県蔵王町、角田市とみやぎ仙南農協（柴田町）の関係者ら約２０人が４日、県庁を訪れた。凍霜害に遭った実が入った袋を遠藤信哉副知事に手渡し、来年に向けた栽培管理に要した経費、防霜ファンの導入支援などを要望した。
　「平成以降で最悪の被害。大幅な減収は避けられない」。村上英人町長の訴えに、遠藤副知事は「皆さんが心を痛め、苦労していることを実感した」と応じ、支援策の検討を約束した。
　同農協梨部会の会員は約８０人。県内のスーパーや東京、大阪の市場などに出荷し、年間取扱高は約２億３０００万円に及ぶ。今春は例年より早く開花時期を迎えたが、４月に入り氷点下を記録。雌しべが枯死したり、実に傷が付いたりして、被害額は現時点で３億７０００万円を超えた。
　県農業・園芸総合研究所によると、近年は温暖化で開花時期が早まる傾向がある。芽が膨らみ、花が咲くにつれて、「耐凍性」が弱くなるという。
　福島県は５月２０日、凍霜害によるモモやカキ、アスパラガスなどの被害総額が２６市町村で計２７億６７２３万円と公表。１９８１年の７１億５６００万円に次ぐ規模で、県は農家の枝洗浄補助費など５億５８００万円を予算措置した。
　福島大の高田大輔准教授（果樹園芸学）によると、凍霜害で果実に必要な養分が枝や葉に回り、予期せぬ成長で木の形が狂い、管理が行き届かない恐れがある。凍霜害を防ぐには周囲で火をたいて暖める方法などがあるが、生産現場の高齢化や人手不足で対応できないケースもあるという。
　高田准教授は「対策を個人に委ねる態勢では、一般的な障害にも対応できない場面が出てくるのではないか」と被害を防ぐ仕組みづくりの必要性を指摘する。
　生産量日本一を誇る山形県のサクランボ。南陽市には約２０カ所の観光果樹園があるが、サクランボに凍霜害が広がり、団体客を受け入れられるのは一部の果樹園にとどまる見込みだ。
　市内では６月中旬から７月中旬にかけてサクランボ狩りのシーズンとなる。市商工観光課によると、２０１９年は約１万人が足を運んだが、２０年は新型コロナウイルスの影響で約２０００人に落ち込んだ。
　市内の観光関係者は「今年の入り込みは昨年以上に厳しいかもしれない」と肩を落とすが、「７月にはブドウ狩りが始まる。今のところブドウの出来は悪くないと聞いており、サクランボの分までおいしく味わってほしい」と期待した。

河北新報　2021年06月05日 06:00
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