今月23日、フランス大統領選の第1回投票が行われた。
有効投票数の過半数を得票する候補がいなかったため、親EU派の独立系候補エマニュエル・マクロン前経済相（39）とEU離脱と反移民を掲げる極右政党「国民戦線」のマリーヌ・ルペン党首（48）が決選投票に進出することになった。
決選投票は5月7日に実施される予定だ。

トランプ旋風によって世界で急速に広まる不寛容と分断の嵐、そしてイギリスの離脱によって一層不透明になったEUの今後を占う上で、極めて重要な今回のフランス大統領選。
しかし、そこにはまだ日本で報じられていないさまざまな“黒い思惑”が絡んでいることをご存じだろうか？

■ フランス大統領選の背後に、またも“彼ら”が

筆者は今回の選挙をめぐるメディアの報道を注視しているが、日本のマスコミの多くは、ルペン候補をトランプ米大統領と比較し、批判的論調を繰り広げている。
排他的で差別的な言動が見られるルペン候補の危険性を指摘したり、デモ隊の様子を盛んに報じるなど、その報道姿勢はかなり偏向しているように思われる。
しかし、賢明なトカナ読者には、しっかりとこの選挙のウラを読んでいただきたいと思う。

次第に各国の陰謀論者たちから指摘の声が上がり始めているが、今回の選挙には、やはりあの秘密結社フリーメイソン（及びその極秘最高組織であるイルミナティ）と、世界を影で牛耳るユダヤ系金融一族「ロスチャイルド家」が絡んでいる可能性が高いのだ！
友愛という名のもとに各国を統合し、一部のエリートによる世界政府が全人類を奴隷化支配する「新世界秩序（ニュー・ワールド・オーダー）」を理想に掲げるイルミナティ、そして自らのビジネスのため障壁となる国境を取り払い、グローバリズムを推進したいロスチャイルド家――。
彼らが支援するのは、もちろん新EU派であるマクロン候補にほかならない。

■ ルペン大統領では“都合が悪い”者がいる

かねてより、ルペン候補はフリーメイソンやイルミナティが数多く入り込んでいる多国籍企業や国際金融資本家たちを批判し続け、反グローバリズムと自国第一主義を貫いてきた。
そして、イルミナティやロスチャイルド家の支配下にある欧州中央銀行が、実質的に全ヨーロッパ経済を管理している状況から脱し、フランス政府が独立した金融政策をとれるよう、かつての自国通貨であるフランを復活させようとしてきた（ちなみに、日本銀行を含めた世界各国の中央銀行はほとんどロスチャイルド家に支配されている）。
従って、ルペン候補の掲げる政策は、イルミナティやロスチャイルドにとって実に都合の悪いものでしかないのだ。

事実、今回の選挙でフランスのフリーメイソンたちは露骨にルペン候補批判を繰り広げている。
現地「リベラシオン」誌によると、今月13日の時点で、同国にある7つのフリーメイソン統轄団体がルペン候補に投票しないよう呼びかけていたという。
その中には元来「政治的中立」を掲げてきた団体も含まれるというから、これは異例の出来事である。
なお、これら7団体は、フランスのフリーメイソン人口の半分以上にあたる合計12万人のほどの会員を擁しているとのことだ。

■ マクロン候補の“ただならぬ経歴”

さらに前述の事実に加えて、今回のフランス大統領選挙にイルミナティとロスチャイルドが絡んでいることを明確に物語る“決定的な証拠”も判明している。
そう、なんとマクロン候補自身がロスチャイルド系銀行の出身なのだ！
フランスのエリート校であるパリ政治学院や国立行政学院（ENA）を卒業したマクロン候補は、同国の財務省財政監察官として勤務した後、2008年に「ロチルド & Cie」という投資銀行に入行した。
そこで頭角を現した彼は、副社長格にまで昇進し、一時期は200万ユーロ（約2.4億円）を超える年収を得ていたという。

この「ロチルド & Cie」こそ、ロスチャイルド家のフランスにおける中核銀行にほかならない。
もはやマクロン候補は、完全に「ロスチャイルドの人間」なのだ。
そのことは、彼が掲げる他の政策にもしっかり反映されている。
マクロン候補は、親イスラエル派でパレスチナの国家承認にも否定的だ。さらに大きくなりすぎた格差を是正するための富裕税にも反対している。
そしてこれは、ユダヤ系国際金融資本家たちの主張と完全に合致する。

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※続きます