スマートフォン（スマホ）を使いフリーマーケットのようにインターネット上で物品を個人売買する「フリマアプリ」で、農産物に特化したアプリを使う農家が増えている。まとまった量でなくても好きなタイミングで出荷ができ、会話が苦手でも、写真を投稿するだけで自分の農産物をPRできる。近年は複数企業が相次いで参入、今後は農業体験などの商品化も視野に入れる。農家と消費者の距離を近づけるツールとして広がりそうだ。

　茨城県土浦市でレンコンを生産する栗又孝行さん（41）は9月、農水産物のフリマアプリ「ポケットマルシェ」に規格外品「訳ありレンコン」を出品した。出品したのは市場出荷量の1割以下だが、「有効に茨城産のPRができる」との思いだった。スマホで好きな量をどこからでも出品できる手軽さが後押しした。

　商品には、首都圏や愛知、沖縄などの10人以上から購入申し込みがあった。交流ページには「生で食べられますか」などの質問も寄せられた。栗又さんは「感想に励まされる」と畑や作物の写真を投稿し、購入者と小まめにやり取りする。

　ポケットマルシェは、東日本大震災で被災した農・漁業者を応援する活動をするNPO法人が立ち上げた企業が、2016年9月に設立。登録出品者は331人で9割が農家、1割が漁師。本間勇輝取締役は「消費者は生産者直送の食材を購入でき、生産者はこだわりを説明して自分で値付けできる」と利点を説明する。

販売価格の15％はポケットマルシェの手数料、85％が生産者の取り分となる。同社は宅配大手のヤマト運輸と提携。送料は消費者負担だが、通常料金より安く設定されている。ネット上でクレジットカードで決済する。

　本間取締役は「インスタグラムなど写真投稿サイトが人気で、会話が下手な生産者でも、スマホで農産物や畑の写真を撮って掲載するだけで消費者と交流できる時代」と話す。同社は21年までに出品者を4000人以上に増やし、将来は農業体験も商品として導入する予定だ。大手のメルカリも、ポケットマルシェに投資する予定だ。

　こうした農産品に特化したアプリは増えている。ファブリックが今年1月に開設したファーマーズマーケットには、同社が選んだ生産者約100人が出品し、商品は完売。有線ラジオ放送大手のUSENも、7月から飲食店向けに農産物の仲介アプリを立ち上げた。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171031-00010002-agrinews-bus_all
300人以上の生産者が登録する「ポケットマルシェ」
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