0001みつを ★
2018/03/05(月) 06:24:35.15ID:CAP_USER93月5日 4時58分
スマートフォンなどを活用して離れた場所の患者を診察する「オンライン診療」について、厚生労働省は対象となる患者を症状が安定している人に限るなど、具体的な手順や注意点を示したガイドラインの案をまとめました。
「オンライン診療」は、もともと離島や過疎地など医師が少ない地域に限定されていましたが、３年前から全国で解禁され、２月の時点で少なくともおよそ１６００の医療機関が導入しています。
４月からは診療報酬が加算され、普及がさらに進むと見られることから、厚生労働省は、具体的な手順や注意点を示した初めてのガイドラインの案をまとめました。
それによりますと、オンライン診療は対面の診察と違って細かい検査ができないため、最初の診察は原則、対面で行うことを条件としています。またオンライン診療が始まったあとも、定期的に対面での診察を実施し、どのくらいの頻度で行うかは医師と患者が事前に話し合っておくとしています。
対象となる患者は、高血圧や糖尿病、それにぜんそくや難病などの症状が安定している人に限り、万が一、症状が急変した場合はすぐに治療に取りかかれるようあらかじめ治療計画を立てておくよう求めています。
厚生労働省は、専門家会議のメンバーなどから意見を聞いて、３月中にガイドラインを正式にまとめ、公表することにしています。
オンライン診療は1600の医療機関で実施
「オンライン診療」は、スマートフォンなどを活用し、医師が離れた場所にいる患者を画面を通して診察します。もともとは原則、離島や過疎地など病院が少なく患者が通いづらい地域に限られていましたが、その便利さが認められ３年前に全国で解禁されました。
厚生労働省が４年前に行った調査では、全国でおよそ５６０の医療機関が実施していましたが、その後の全面解禁で利用が拡大し、専用のアプリを開発する複数の会社によりますと、２月末の時点でおよそ１６００の医療機関に増えたということです。
さらに４月の診療報酬の改定で、対面診療を並行して行うことなどを条件に、１か月７００円のオンライン診療料が加算されることになり、普及がさらに進むと見られています。
対象となる病気は、糖尿病や高血圧などの生活習慣病のほか、がんや難病、それにアトピー性皮膚炎や花粉症などで、ガイドライン案では症状が安定している患者に限るとしています。
多忙な人のニーズが高い
オンライン診療は仕事や子育てで病院に頻繁に通えない人たちが多く利用しています。
宇都宮市の自営業、矢部幸作さん（６６）は、去年９月からオンライン診療を受けています。高血圧で血糖値が高く毎日、薬を服用している矢部さんは、定期的に医師の診察を受け処方箋を受け取る必要があります。しかし、平日は他県に出張することが多く土日にも仕事が入ることがしばしばあるため、クリニックにいけないこともありました。
オンライン診療を始めてからは１か月に一度、朝の出勤前などに自宅でスマートフォンを通じて医師の診察を受け、処方箋を郵送してもらっています。
矢部さんは「クリニックに行くと２時間くらいは待たされ仕事を休まざるを得ませんでしたが、オンライン診療は出勤前にわずか１０分程度で済むのでとても助かっています」と話しています。
医師側は症状変化の見極めが課題
宇都宮市にあるクリニックでは、２年前から慢性的な頭痛や高血圧、それに糖尿病などの患者あわせて７０人にオンライン診療を行っています。症状が安定し、仕事や子育てで定期的に通院するのが難しい患者ばかりです。
オンライン診療では画面を通じて問診を行い、薬の処方箋はすぐに郵送しています。医師が最も注意しているのは症状に変化が無いかで、顔の表情や受け答え、それに薬の服用状況などを確認し小さな兆候を見逃さないようにしています。さらに３回に１回の割合で、クリニックに来てもらい対面での診察を行って症状を詳しく確認しています。
大林クリニックの大林克巳医師は、「症状の変化を見過ごすと薬だけ出して悪化してしまうのでいつも気を付けている。対面診療と組み合わせることによって成り立つシステムだと思っている」と話しています。
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