◆ケンタッキーフライドチキン、底なしの連続大幅客減少で赤字転落…復活は困難か

ケンタッキーフライドチキン（KFC）が売り上げの減少で苦しんでいる。
全店売上高は7月こそ大幅減だった前年同月の反動で大きく上回ることができたが、6月まで9カ月連続で前年割れを起こしていた。
直近では、6月が3.1％減、5月が4.9％減、4月が6.3％減と大幅な減収だった。
2018年3月期は前年比1.7％減、17年3月期が0.9％減となっており、売上高の減少が止まらない状況にある。

KFCの18年3月末時点の店舗数は1153店だが、そのうちの約3割が直営店で、残りの約7割がフランチャイズ（FC）店だ。
このうち直営店に関しては既存店の客数を公表しており、それを確認してみると、近年、客離れが起きていることがわかる。
これが全店売上高を押し下げる要因となっている。
全店売上高同様、直営既存店客数は7月こそ前年同月を上回ったものの、6月まで9カ月連続で前年割れとなっている。

6月が5.5％減、5月が8.1％減、4月が8.5％減と大幅な減少となった。
18年3月期は前年比4.2％減、17年3月期が2.5％減となっており、客離れが長らく続いている状況だ。

運営会社の業績も厳しい。
8月8日に発表された日本KFCホールディングスの18年4?6月期連結決算は、売上高が前年同期比18.7％減の154億円、本業の儲けを示す営業損益は5.1億円の赤字（前年同期は1億円の赤字）だった。

最終的な儲けを示す純損益は、3.2億円の赤字（同6.3億円の黒字）となっている。
約370店を展開していたピザハット事業を昨年6月12日に売却したことが減収の大きな要因となったが、それに加えKFC事業の不振も影響した。

KFC事業の不振は減益要因にもなっている。
同社はピザハット事業を1991年から始めたが、経営は困難を極めた。

変則決算や事業セグメントの変更などがあるが、この10年でセグメント利益が黒字だったのは2回だけだ。
不振が長らく続き、収益の改善が見込めないことから売却に踏み切ったとみられる。

ピザハット事業を売却したことで事業の柱がひとつなくなってしまったわけだが、それに代わる事業が別にあれば、ことさら騒ぐ必要はなかった。
しかし、KFC事業とピザハット事業以外には手が回らず、第3の事業を育てることができていなかった。

2大事業のひとつがなくなった今、経営の不安定さが増している。
とはいえ、まったく何もしていなかったわけでもなかった。

バル形式のKFCの店舗展開を16年3月から始めたほか、同年11月からはサンドイッチなどの食事メニューが加わったKFCの新業態店「KFC plus」を、17年8月からは鶏総菜専門店「THE TABLE by KFC」を始めるなど、新たな試みを行ってはいる。
ただ、どれも店舗数が限定的で業績への貢献は小さい。

第1の事業であるKFC事業も安泰ではない。
店舗数は長らく1100店台で推移し、伸びが見られない。
飽和状態にあるといえるだろう。

KFC事業の売上高はここ数年、600億円台と概ね横ばいで推移しており、売上高も伸び悩みを見せている。
同事業のセグメント利益の低下も致命的だ。

11年3月期には、事業売上高に占める割合が10％超にもなる74.9億円の利益を稼ぎ出していたが、その後は縮小傾向を示し、18年3月期は4.9億円の赤字に陥っている。
競争が激化したほか人件費などのコストがかさみ、利益を圧迫していった。

国内ではKFCの規模を現状以上に拡大させることは難しいだろう。
もし拡大させるのであれば、KFCの競争力を今以上に高める必要がある。

主力商品のフライドチキンはハンバーガーなどと違い、アレンジがしづらい商材のため付加価値をつけづらく、競争力を高めることが難しい。
そのため、KFC plusのようにフライドチキン以外の食事メニューを開発するといった斬新な施策が必要だろう。
KFC plusを増やしていくことも十分考慮の余地がある。

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ビジネスジャーナル　2018.08.26
https://biz-journal.jp/2018/08/post_24540.html

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