英語についても書いておくか。

英語に関して言えば、
これからますます国語が重要になってくる。
仮に移民が増えたとしても、彼らにきちんと言葉を教えなければならないし。
何よりも、英語の重要性が増すほど、英語だけしか使えない人間は要らなくなっていく。

簡単に模式化しておくと、こうだ。

まず、英語の重要性が高まって、重要性がマシてくるのが、
トップマネージメントで英語が出来る人間。
これは所謂、「高学歴」タイプで、日本語も超一流の人材だ。
つまり、「英語も日本語も優秀な人材」は、これからどんどん重要になってくる。
ここまでは、誰もが認めるところだ。

ところが、ここから先が底辺無教養と一般的な国民（平均的な大卒者）で意見が別れる。
馬鹿は必ず「なら、英語をどんどん勉強すれば、所得も上がるはずニダ」。
残念ながら不正解。０点。

答えは、「英語だけの人材は、どんどん不要になっていく」。
これが大正解。

ちょっと不思議に思うかもしれない。
だが、働いたことがある一般教養がある人なら、すぐに納得する話。

まず高学歴の「英語・国語満点人間」が重視されれば、
彼が様々な権限を握ることになる。
人口の約0.1%くらいだろう。
彼らが仕事をするにあたって重視するのは、執務能力。
すなわち、自分の出した注文に答えてくれる人材だ。
ここで「英語は出来るが国語が出来ない」「国語は出来るが英語が出来ない」の２つのタイプが居たとしよう。
彼または彼女が採用するのは、どちらのタイプか？
間違いなく「国語が出来る人」の方だ。
理由は簡単。
英語は出来るが国語が出来なければ、仕事にはならない。
出来るとしたら通訳くらいだろう。
だが、通訳は要らない。
自分が英語を話すからである。
一方、国語しか出来ない人は外（海外）には出せないかもしれない。
だが、国語は全ての教科の成績に相関があるほど、成績に左右する。
つまり仕事は有能であるというのが一般的な味方だ。
英語は自分が出来るのだから、後は日本語の出来る人を下薔薇貴させれば良い。

ここで「ならば、英語だけ出来る人も同じじゃないか？」と思うかもしれない。
よく考えてみよう。
「英語が出来て仕事も出来る」は、日本より海外に多くないか？
例えば北米。
米国に行けば履いて捨てるほどいるし、市場も技術も資源もある。
つまり、日本で野党意味はない。

どうだろうか？
なぜ、日本で英語がそれほど重視されないのか？