マイナンバーは在日を排除する切り札として安倍総理が導入。

在日の韓国での住民登録と引き換えに、
在日のマイナンバーリストを韓国政府へ引き渡し済み。
もうすぐ南北朝鮮は統一するので在日は強制送還される。

韓国へ納税しておらず、
過去数十年にさかのぼり、延滞税、重加算税、金利の支払いが在日へ。
支払え無い場合、その親族へ。

納税拒否や徴兵忌避は重罪の為、
日韓犯罪人引き渡し協定に基き、
在日は日本の警察に拘束され強制送還される。

憲法改正の真の狙いは、
抵抗する在日を拘束するのに、
自衛隊を導入するため。別の名目で、九州に大規模な強制収容所を建設済み。

南北統一後になるが、
統一朝鮮と開戦時、日本国内の、韓国、北朝鮮関連組織、施設は、全て、敵国認定される。
戦時には現在よりも更に厳しい、対テロ組織対策法が既に用意されている。
自衛隊による逮捕、拘束権限の拡大、テロ組織認定の拡大、テロ組織認定された組織の財産接収。


これを計画したのは、
第一次安倍政権の中川昭一だが、
在日の報復で辱められて、殺された。


愛国集会などに参加の日本人の後を自宅までつけ回し、
集団暴行を加えていた、しばき隊幹部は、自衛隊に拉致、
厳しい拷問にかけられ、解散させられた。


一連の在日に対する厳しい政策がなされる背景には、
北朝鮮、中国による水爆ミサイルの使用予測が、極めて高まった為。

アメリカも、中国・韓国・北朝鮮・在日の後ろ楯だった、
オバマ、クリントン勢力の排除にかじを切り、トランプ大統領をたて、
勢力のせん滅が始まった。


その為、在日の日本からの排除が可能となった。
全ては、核戦争阻止の為。

マティス国防長官、海兵隊が中心となり、
東海岸を制圧。

次回、米国中間選挙では、いままでの悪事をばらすと海兵隊に脅された、
現職上下院議員30名が出馬せず引退を表明した。

現在、西海岸制圧に移り、ハリウッドのセクハラで排除、
アマゾンの郵便規制、ザッカーバーグの証人喚問、イーロン・マスクの訴追圧力はその為。

この動きは日本でも連動して行き、在日の排除が始まった。
今後、更にそれが際立つ。