ソビエト崩壊後、宇宙技術拡散を嫌ったアメリカはロシアに多額の宇宙予算を援助してISS事業をスタートした。

ロシアの宇宙事業は経済復興の旗印になったが、ソ連崩壊時に熟練工に逃げられ技術継承に失敗した影響はじわじわと現れた。
さらに旧ソ連時代の知財権は関係が悪化したウクライナ共和国との間で分割継承されたため、ロシア単独での技術再開発、近代化改修は急務だった。
そして、新型のプロトンロケット、ソユーズ2.1系列の失敗が相次いだ。

アメリカに対しては、スペースシャトル退役後の唯一の有人往還手段となったこと、プーチン政権による強いロシア復権の動きや米露対立によって、ソユーズの座席料は高騰の一途を辿りった。
アメリカは有人船の再開発を急いだが、延期に延期を重ね、早くても2019年後半にならなければ就役不可能な情勢。