経営再建中の大塚家具が10日発表した2019年1〜3月期の単独決算は、最終損益が14億円の赤字（前年同期は1億円の黒字）だった。東京都内の旗艦店を中心に大型店の販売が振るわなかった。広告を抑制したため来客数が減った。

売上高は25%減の68億円だった。昨年秋に実施した「在庫一掃セール」の反動も出た。同期間の既存店売上高は減少した。営業損益は14億円の赤字と前年同期（14億円の赤字）並みにとどまった。店舗を再編して賃借料を減らしたほか、広告費や人件費も抑えた。

同社は従来の12月期から4月期に決算期を変更した。今期は19年1月から20年4月まで16カ月間の変則決算。20年4月期の単独業績予想は「新たな計画に基づき精査中のため未定」とした。

事業継続リスクのある企業として投資家に注意を促す「継続企業の前提に関する注記（ゴーイングコンサーン）」を引き続き決算短信に掲載した。

2019/5/10 22:00
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO44639840Q9A510C1DTE000/