◆ 外科医、近い将来に大余剰で大半が失業…がん患者が急速に減少し始めた

（前略）

胃がんの手術では、トップ60病院に31の大学病院が含まれる。
大学病院の平均手術数は91件で、医師1人あたりで16件だ。

一方、大学病院以外の平均手術数は129件で、医師1人あたり24件だ。
トップの3病院に限定すれば75件である。

今後、病院は生き残りのために、さらに「選択と集中」を加速するだろう。
医師の稼動率が高まり、必要とされる外科医は減る。

胃がんの手術をすべて専門病院で行うとすれば、現在、関東地方の胃がんを専門とする外科医の75％が職を失う。
日本では病院に勤務する「臓器別外科医」が多すぎるのだ。

これは胃がんに限った話ではない。
肺がんも同じだ。

日本胸部外科学会によれば、2010年の呼吸器外科の手術数は約6万件。
毎年2000件ずつ増加しているそうだ。

このうち48％が肺がんで、手術を受ける患者の「平均年齢は70歳近くとなり、約10％が80歳以上の方々（同学会ホームページより）」らしい。
前述したように、この年齢層は、今後、急速に減少していく。

一方、同学会が認定する呼吸器外科専門医は1,315人。
260の基幹施設と385の関連施設で働いている。

我が国の呼吸器外科手術をすべて専門医がやったとしても、手術数は年間46件、肺がんは22件だ。
これでは技量は維持できない。

胃がん同様、患者は専門病院に殺到している。
関東地方の場合、手術数が多いのは国立がん研究センター中央病院536件、同東病院442件、順天堂大学423件、神奈川県立がんセンター354件、がん研有明病院336件だ。

この5つの病院の常勤医は合計で20人。
一人あたりの年間の症例数は105件となる。

肺がんの手術をすべてこのレベルの専門病院で行えば、必要な専門医は274人でいい。
日本胸部外科学会が認定する専門医のうち1041人（79％）は職を失う。

■ 外科医の育成はアジアを見据えるべき

患者数が減少し、集約化が進むわが国で外科医を養成するのは容易ではない。
専門病院で研修して、技量を身に付けても就職先はない。

このような状況を考えれば、医学生や若手医師が外科を専攻しないのは合理的な判断だ。
女性が外科医を選ぶには相当の覚悟がいる。

私がこれまで見てきた女性医師は、男性医師より権威に媚びる人が少なく、滅私奉公型の大学医局勤務に固執しない。
彼女たちが将来性のない外科を敬遠するのは、ある意味で当然だ。
これが一部の医師には「女医が増えたから外科医が減る」と映るのだから、物は言いようだ。

では、どうすればいいだろうか。
わが国の外科は低成長領域だ。

外科医が症例数を稼ぎ、経験を維持するには「成長国」で働くしかない。
私はアジアと連携することだと考えている。

米カリフォルニア大学サンディエゴ校の医師たちは、2017年に世界各地の外科医の不足と、それが原因で実施されていない手術数を推計した研究を「ランセット・グローバルヘルス」に報告した。
この研究によれば、アジアでの外科医不足は深刻だ。

南アジア、東アジア、東南アジアでは、必要な外科医の21％、52％、52％しか供給されておらず、実施できていない手術数は年間に5,779万件、2,796万件、1,248万件と推計されている。
幸い、アジアの多くの国で日本の医師免許は通用する。

上海出身の整形外科医で、現在福岡市内の病院に勤務する陳維嘉医師は「中国は日本人の医師にぜひ来てもらいたいと希望している」という。
アジアの経済発展は急速だ。

人的交流も加速している。
医療も例外ではない。

アジアから若手医師を日本に受け入れ、日本からも腕を磨きたい若手外科医をアジアに派遣すればいい。
外科医が腕を磨くだけでなく、臨床研究も加速するだろう。
外科医の育成は日本国内に固執せず、アジアを見据えて考え直すべきである。

※記事を一部引用しました。全文はソースでご覧下さい。

ビジネスジャーナル　2019.06.30
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