南海トラフで巨大地震が起きる可能性を評価する定例の検討会が開かれ、「特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。
10日、気象庁で開かれた専門家の検討会では、南海トラフの想定震源域やその周辺で観測された先月のデータを分析しました。

東海では先月17日から25日にかけて、四国東部から中部では先月27日から継続して、プレートの境目付近を震源とする「深部低周波地震」と呼ばれる小規模な地震が観測されています。
これに伴って周辺の複数の「ひずみ計」や傾斜データにもわずかな変化が観測されました。

これは比較的短い期間に想定震源域の深いところでプレートの境目がゆっくりずれ動く「短期的ゆっくりすべり」が原因とみられ、これまで繰り返し観測されてきた現象だということです。
このため検討会は「大規模地震の発生の可能性が平常時と比べて相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。

評価検討会の会長で東京大学地震研究所の平田直教授は「平常時でも南海トラフのどこかで巨大地震が発生する可能性は高いと考えられているので、この見解は地震が起きないという意味ではなく引き続き注意してほしい」と話していました。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200110/K10012241701_2001101823_2001101832_01_02.jpg
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