【省力研究】ドローンによる護岸、海中、沖で点検作業技術が全国各地で開発中 ドローンから海へ小型潜水艇投下など [どこさ★]
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●海中
無人艇で海洋環境観測 長崎大が実証実験 ドローンなど組み合わせ
長崎新聞 2020/10/28 23:47
https://this.kiji.is/694196515768697953
https://nordot-res.cloudinary.com/c_limit,w_800,f_auto,q_auto:eco/ch/images/694196505571132513/origin_1.jpg
点検用無人艇と搭載される小型水中無人機の
実証実験に臨む山本教授（左）ら＝島原市霊南2丁目
長崎大工学部の山本郁夫研究室は26、27両日、
長崎県島原市霊南地区付近の海岸で、
点検用無人艇や小型水中無人機、小型無人機ドローンなどを組み合わせて
海洋環境や海中の構造物を観測する実証実験をした。
海ごみ問題解消につながる新ビジネス創出を目的に、
日本財団などが支援する産学連携の研究開発計画
「プロジェクト・イッカク」活動も兼ねて実施。
ロボット工学が専門の山本郁夫教授（同大副学長）ら約10人が参加した。
実証実験では、それぞれの無人機の性能テストに加え、
遠隔で操作する親機と子機の2機構成での水中撮影実験などに取り組んだ。
親機となる点検用無人艇（全長約1.5メートル、幅約1.4メートル）の下部に、
子機である小型水中無人機（縦横50センチ）を格納した状態で
海上を移動させ防波堤や岸壁に到着後、
最大20〜30メートル潜水できる子機が発進。
海中の壁面など構造物を撮影。破損箇所の点検作業への活用を検証した。
また、衛星利用測位システム（GPS）で自動航行する
海域調査用無人艇（全長約4メートル、幅約3メートル）から、
海上でドローンを離着陸させる動作も確認した。
山本教授は
「無人機を親子式にすることで、稼働範囲が拡大する。
人工知能（AI）の搭載により人が行けない場所でも自動で調査できる」と説明。
今後も実用化に向け、改良を続ける方針を示した。
●護岸
河川護岸の劣化点検にドローンを活用 GPSなしでも自律飛行が可能
空撮画像はAIが解析、自律制御システム研究所らが成果を発表
ロボスタ 2020年10月23日 By 山田 航也
https://robotstart.info/2020/10/23/seawall-deterioration-inspection-drone.html
https://robotstart.info/wp-content/uploads/2020/10/ACSL-Drone.jpg
https://robotstart.info/wp-content/uploads/2020/10/sub1-18.jpg
実証実験では非GPS環境下でも自律飛行可能なACSLの小型ドローンMiniを使用
https://robotstart.info/wp-content/uploads/2020/10/sub2-5-1.jpg
鳥山川でのドローン自律飛行の様子。
人が近接正対で撮影が難しい場所での撮影に成功
（略）
■護岸の劣化点検に関する課題
河川護岸の点検や劣化診断評価は
国土交通省の要領に則り実施することになっている。
この点検は点検技術者による近接目視点検が前提となっているため、
管理区間が長い、
都市河川ではアクセスが困難な箇所も多い等で膨大な手間を要したり、
点検技術者の経験や力量によって調査結果がバラついたりという課題がある。
この課題を解決するため、八千代エンジニヤリングは
横浜市とドローンによる空撮とAIの画像解析による効率的な護岸点検を目的に
「河川管理の効率化に向けた共同研究」を実施している。
今回の実証実験では、
AIによる画像解析に最適な護岸の近接等距離正対空撮画像撮影のために、
非GPS環境下でも自律飛行可能なACSLの小型ドローンMiniが使用された。
●沖
ドローンで海上設備点検 昭和電工大分で実証実験
大分合同新聞 2020/10/28 03:00.
https://www.oita-press.co.jp/1010000000/2020/10/28/JD0059689406
昭和電工大分（大分市中ノ洲）は２７日、
岸壁から約５００メートル離れた海上の設備の点検に
小型無人機ドローンを活用する初の実証実験をした。
県内の企業・団体でつくる県ドローン協議会が協力した。・・・
※この記事は、10月28日 大分合同新聞 24ページに掲載されています。
関連
【ナゴルノカラバフ紛争】アニメ戦闘機っぽいイスラエル開発小型ドローン機が
ロシア無敵防空システムS300PS/Vを「世界初」破壊
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1601772909/
【ロシア】大出力核魚雷の開発を継続
「水中での爆発を利用して沿岸にある施設を破壊すること」
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1530003770/ こういう研究は間接的に軍事研究なんだから、国立大でもちゃんと軍事研究やってるんだよな、実は。
禁止されてるとかいう寝言をほざくやつらが多いのが残念だわ。 100年後くらいは人間の仕事がほとんど無くなってそうだな 貧乏臭い扇風機じゃなくて箱に収まってるファンみたいにしないと日本人には受けないと思うよ
落ちても壊れないクオリティで >>4
技術者は今でも足りない
有り余ってるのはなんの能力も無い連中
だからこいつらに
能力を着ける制度を作らないといけない
成人した連中への支援では意味がない
強制的に鍛えられる学生を対象としてな これも学術会議が妨害するんだろ？
日本を衰退解体するのが目的だしな 虫サイズの遠隔小型カメラ付きマシンとか作れないのかな？
擬態させれば悪い奴等の企みを暴露したりもできるのに >>7
だな沿岸警備用ドローンも結局アメリカ製を採用したしな
日本は内部スパイで今は無力過ぎる >>7
単なる自滅だろ
元々優れたラジコン技術を持ってたのにオモチャ以上の可能性を見いだせなかったんだから >>12
無人機だろ
自立型か遠隔操作に関わらず
飛行できるできないに関わらず 中国製だけは買うなよ、データーを北京に送信するからな。 ドローンじゃないけど
庭の芝自動で刈ってくれるお掃除ロボがペットみたいで可愛かった 学術会議が長崎大学に圧力を掛けてプロジェクトは頓挫するよ >>20
偵察衛星で海中の構造物の点検が出来ると思ってんの？ ※当レスは広める事を希望して複数のスレに貼っています
みなさんも生活安全警察による通称やりすぎ防犯パトロール問題と、創価学会による組織的な嫌がらせ行為の問題はご存知だと思う
これらに関してネット上で流布している情報には、誤りも多い為、簡単に説明すると
前者は、生活安全警察が防犯活動と称し、特定個人に対する尾行・監視・付き纏いを行い、防犯協力と称し精神的拷問と虐待を加えている問題で
後者は、創価学会が、適当な理由をつけて嫌がらせを正当化し、住民達にまで協力を要請し、加担させる形で
地域ぐるみでの尾行・監視・付き纏い、就労妨害、解雇工作、悪評流布、その他、嫌がらせ行為を働き、精神的拷問と虐待を加える問題だ
某法律事務所に所属する弁護士が、顧問企業で、創価学会による嫌がらせ行為と全く同じ手口を用い
邪魔になった従業員達を解雇に追い込んでいたというとんでもない大事件を起こしていたそうで、被害が発生した企業は何社にも渡るという
その情報に関して、東京地裁で行われた民事裁判で、下記の資料が提出されて、公開文章となっているという
Ｘ敗訴で明らかになった女弁護士のブラック過ぎる手口 2011年9月11日 19時11分
http://news.livedoor.com/article/detail/5852938/（リンク切れ）
＞（中略）
＞Bさんは、裁判所に提出した書面に、Ｍ・ＨＭ法律事務所のT谷弁護士が過去にも大手コンサルティング会社の弁護活動において、
＞悪質な手口で一般社員を追い込んでいたと告発している（以下、裁判所の公開文書より抜粋）。
＞
＞＜T谷弁護士は（編注:原文は本名）都内の大手コンサルティング会社から労働法の専門弁護士として依頼を受任し（略）、
＞都合な社員や退職させたい社員がいる際には、まず集団ストーカーと呼ばれる手口で、その社員の周辺に複数の人間が常につきまとい、
＞その社員に精神的苦痛を与え続け、その社員がたまらなくなって、怒鳴ったり暴力を振るったりしやすいようにする、
＞もしくは精神的苦痛で自殺しやすい状況にする行為を続ける＞
＞＜このような集団ストーカー行為、もしくは産業医の制度を悪用する手口を使って、被害を訴える個人に対し、
＞精神分裂症等の精神病として診断書を作成して被害者の発言の信憑性を低下させ、その上で産業医が治療と称し措置入院等を行う事で、
＞報道、捜査機関、裁判所等を欺いて対応が出来ないようにし、さらに一般市民を自殺や泣き寝入りに追い込む＞
※当該記事にはウェブ魚拓かあり、そちらをお読み頂ければ、ソースがきちんと存在する実話であると理解できます
重要なのはこの部分である
【精神的苦痛で自殺しやすい状況にする行為を続ける】【一般市民を自殺に追い込む】
【その社員がたまらなくなって、怒鳴ったり暴力を振るったりしやすいようにする】
手口が同じである以上、迎える結末もこの記述と同じである、という事になるので
つまり、生活安全警察のやりすぎ防犯パトロールや、創価学会の嫌がらせ行為は、特定個人を精神的苦痛から自殺させる
あるいは、傷害事件、傷害致死事件や殺人未遂事件、殺人事件を起こさせる事で、社会的に抹殺する事が真の目的である、という事だ
しかし、よく考えて欲しい
過去に生活安全警察のやりすぎ防犯パトロールや、創価学会の嫌がらせ行為で、傷害事件や殺人事件が起きた、という報道があっただろうか
これら嫌がらせの特徴は、精神的苦痛から自殺しない場合は、特定個人が傷害事件か殺人事件を起こして終わる点にある
簡単に説明すると、やりすぎ防パトも、創価の嫌がらせも、悪評が地域でばら撒かれ、特定個人は人間関係を破壊され、社会的に孤立し
社会的信用も職も失い、かつ、近隣住民達からも白眼視される為、嫌がらせをしてくる近隣住民達に激しい憎悪を抱くようになり
津山三十人殺しを起こした都井睦雄と、全く同じ精神状態に追い込む為である
従って、確実に傷害事件や殺人事件は発生している
報道がないのは、生活安全警察が事件の隠蔽を図り、通常の傷害事件、殺人事件として処理すると同時に
マスコミに圧力をかけて、真相を調べさせないようにしている為である（創価学会の嫌がらせの場合も同じ）
生活安全警察幹部、創価学会幹部、防犯協会役員らが、刑事罰に問われたくないと自己保身に走り、隠蔽しているわけです
大量殺人や殺人事件を何十件も誘発しておきながら、処罰逃れしている彼らを裁判にかけるべきです
創価学会は非合法化の上、解散させるべきですa7 供給してくだされる中国企業様には感謝してもしたりないな 軍事転用できるこういう技術は日本学術会議が禁止しているはずです
日本政府の命令が聞けないのですか？ 学術会議が阻止してるのは日本の軍事力向上だからな
他国へ流す為の軍事研究はOKよ 今日の土木スレ…なのかなｗ
昨今は土木業界なんかでもi-constructionなんつってね
国交省が旗を振って建設現場のＩＴ化を鼓吹している感もあるが
その中で、よく紹介されるのがドローンを用いた点検業務ね。
新技術講習会みたいなパビリオンにいくと橋梁やトンネルの
剥離個所のそれを点検するのにドローンがいいとかいろいろ聞きますな
そりゃまあ点検の度に足場くんで…ってのは大変だから
ドローンをブーンと飛ばしてAIやらなんやらで判定できれば
それはもちろん便利だろうけど。
しかしこういう記事を見ると従来は建設業の分野にも
ＩＴ業界をはじめとした他業者が参入できる余地が十分にあるわけで
これは人員不足が叫ばれていた建設業界にとっては
いい話なんじゃないですかね。点検とかそっちの方はよくわかりませんが。
全然スレが盛り上がってないんでsage >>27
役立たずのバイトオジサンはしっかり働け。
人生負けっぱなしの出来損ないオジサン。
毎日１８時から２４時まで５chに張り付いている出来損ない。
トップページ?>?ニュース速報+?>?2020年10月15日?>?I3ak/0r10
http://hissi.org/read.php/newsplus/20201015/STNhay8wcjEw.html
俺は単に大概の文庫本一冊を３０分程度で読み終える速読なだけで、別にこいつを探しているわけでもないのだが、
見つけた時は常にコレｗ
氷河期時代を十把一からげに決めつけて馬鹿にする。
http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1602595824/399
アラフィフバイト君だと自白。
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1602713634/122
平均時給が1117円？ これは肌感覚からして高い気もするなあ。
以上、こいつは社会に害しか及ぼさない出来損ないのアスペルガーバイトオヤジｗ ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
