【グリーン社会】パリ協定から5年 各国首脳が脱炭素社会に意欲… [BFU★]
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温暖化対策をうたった「パリ協定」の採択から5年を記念した国連のオンライン会合が開催され、各国の首脳らが脱炭素社会に向けて意欲を示しました。
菅総理大臣：「日本は成長戦略の柱に『経済と環境の好循環』を掲げ、次世代型太陽電池、カーボンリサイクル、水素の活用など革新的なイノベーションを通じてグリーン社会の実現に努力していきます」
菅総理は2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすると改めて宣言しました。会合にはイギリスのジョンソン首相や中国の習近平国家主席ら各国の首脳も参加し、パリ協定の目標達成に向けた対策を強調しました。一方、国連のグテーレス事務総長は「現在の取り組みでは目標達成には程遠い」と述べ、各国にさらなる対策の強化を求めました。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/amp/000201127.html?a=news&;b=ni&__twitter_impression=true デジタル化に関しては経済の効率化があるから将来が豊かになる期待があるが。
グリーンはねえ。 昔から自転車を使った広告とかあるのに、ほとんど話題にならないな… 太陽電池とリチウムイオン電池が安くなったから現実味が出て来たんだよ 本当に地球環境を考えてるなら良いがな？怖いよ裏を知ると 科学者の武田邦彦氏の主張を、私なりに理解して要約すると…↓
生物はCHONで出来ている炭素化合物だ。
炭素水素酸素窒素が生物の主な材料だ。
その大事な炭素を少なくして、どうする気なのｗ
植物はCO2を食って生きている。
動物は植物を食って生きている。
上位の動物は下位の動植物を食って生きている。
つまり生物はCO2という形の炭素を食って生きている。
その大事な炭素を少なくして、どうする気なの？
CO2がたくさんあった方が生物には、好都合だ。
だから農業ハウスでは、増収のために、わざわざCO2を施用している。
脱炭素社会って、基地外社会だよ、完全完璧に狂ってるｗ 何もしないでカネがガッポガッポのスキームを作ろうとする連中のワナはぶち壊しておくべき。 で、脱炭素をしないチャイナだけが、ひとり勝ち。
チャイナが仮に脱炭素をやるとしても、それは環境汚染が酷過ぎるからであって、
欧米に見られるような環境保護団体に振り回されて、または、特定企業の銭儲けのための脱炭素ではない。
そもそも、原発100基造りますっていうのが、その証拠だわ。エネルギーはぎゃんぎゃん作るつもりだものな。
先進国で、新規原発に積極的な国はないからな。高くて、不安定な再エネで、経済シュリンク。 電気自動車も製造中止にしなきゃゼロにはならんな。
製造業は倒産やな。 フランスは原発大国だからいいけど日本はすべて電気自動車にしてもそれほど減らない
せきたんが主力の中国にいたっては全部電気自動車にしてもほとんど減らない >>8
日本は毎年１０兆円前後の原油を輸入して消費してるんだぞ
ただ国外に流出してるだけ国富だ
ゼロにはできないだろうが半減はできるぞ Ｇｏ Ｔｏ トラベルもＧｏ Ｔｏイートも、Ｇｏ Ｔｏキャンペーンは創価学会の仕業です
詳細に関しては下記ＵＲＬに投下されたレスに書いてありますので
詳しくお知りになりたい方は、そちらを参照ください
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1607413063/35-40
この話を簡略化すると、こういう事なんです
まず、公明党は、地域観光の振興政策に非常に力を入れてきました
これらの事は公明党の過去のマニフェストを閲覧すればわかる事です
また、公明党は国交大臣のポストを長期間握っており、国交省利権を持っています
観光行政にかかわる観光庁は、国交省の外局で、観光関連も国交省利権の一つです
創価学会からJTBに対し、公明党への選挙支援要請が行われた問題も
そのような関係から発生しているのです
そのような関係で、学会員が営む企業や事業所が、観光業、観光関連業に参入したり
同じく学会系の企業が、観光業、観光関連業に参入し、公明党議員が国交大臣という事で
この業界の振興に力を入れている事もあって、儲けさせて貰っている等もあるのでしょう
JTBの選挙支援の話が何故漏れたかと言うと、従業員が怒ったからです
宗教政党の公明党など支援できるか―創価学会が引き起こしてきた問題の数々を考えたら
そのように思い、拒絶する人達が出るのは当然です
しかし、国交大臣が公明党である以上、公明党と創価学会に歯向かえば
国交省と仕事で付き合わざるを得ない企業や団体は、どんな不利益を被るかわかりません
だから、嫌々、あるいは半ば無理矢理、票を出し、支援していたという現実があるのです
（また、仕事を貰ったり、便宜を図って貰えば、企業は学会員用の採用枠も設けます）
（財務［≒お布施］をするのは学会員なので、学会にとってはこの点でも得なのです）
そのような関係がある中で、観光業や観光関連業が苦境に陥っている中で
公明党が何もしなかったら、どうなるでしょう
あいつら苦しい時に何もしてこなかったと言われ、二度と票を貰えなくなります
そうなると党の存亡にかかわる重大な危機になるので、そうして出てきたのが
Ｇｏ Ｔｏ トラベルキャンペーンなのです
学会員は、学会員が営む店や学会系企業の会社を積極的に利用する事でも有名です
Ｇｏ Ｔｏ トラベルもＧｏ Ｔｏイートを行えば、学会員が経営する店や企業が潤い
結果的に、公明党と創価学会は感謝され、支持基盤の強化にも繋がります
創価学会がＧｏ Ｔｏキャンペーンを推進していたのは、そのような理由がある為です
.
Ｇｏ Ｔｏ トラベルでは、同キャンペーン事業を1895億円で受託した
「ツーリズム産業共同提案体」に名を連ねる観光関連の14団体から
二階幹事長ら複数の自民党議員に献金が行われたと週刊文春が報道しましたが
本当に積極的にこの件を推進していたのは、上記の理由により創価学会だという事です
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ＧｏＴｏトラベルは、二階幹事長と官房長官時代の菅氏が主導したと言われていますが
安倍政権時代に学会と官邸との窓口を務めていたのは菅氏です
だから創価学会が推進するＧｏＴｏトラベルの問題で菅氏の名前が出てくるのは当たり前なんです i19 EV化と言うけど、充電する電力を化石燃料で発電してたら意味ないやん >>25
発電所から発生するＣＯ２を地下などに貯留できたら意味はあるかな。
排出量を実質ゼロにできる。 >>28
二酸化炭素を個体化する
発電所の横に樹木の苗を植えそこに二酸化炭素を吹きかけて育てて個体化するとか
ある程度大きくなったら切り取って貯蔵しまた新しい苗を植える ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
