読売新聞社が５〜７日に実施した全国世論調査で、今年夏の東京五輪・パラリンピックについて聞くと、「観客を入れて開催する」８％と「観客を入れずに開催する」２８％を合わせ、計３６％が開催に前向きな考えを示した。「再び延期する」は３３％、「中止する」は２８％だった。

　新型コロナウイルスの感染状況が、夏ごろにどうなっていると思うかを尋ねると、「変わらない」５６％、「改善している」３７％、「悪化している」３％の順だった。

　国民への新型コロナのワクチン接種が進むことで、感染の収束につながると「思う」人は７０％に上り、「思わない」の２０％を大きく上回った。

読売新聞　2021/02/07 22:00
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