東京オリンピック・パラリンピック開閉会式で演出の統括役を務めるクリエーティブディレクターの佐々木宏氏が
「渡辺直美さんの容姿を侮辱するようなメッセージをチーム内のLINEで送っていた」と文春オンラインが報じた問題が波紋を広げ続けています。

　報道の翌3月18日、佐々木氏が謝罪文を公表したほか、大会組織委員会の橋本聖子会長も辞任の意向を受け入れました。
まさに電光石火の辞任劇であり、テレビやネットメディアはこの話題で持ち切り。
その多くは、「佐々木氏への批判」「殊勝なコメントを寄せた渡辺直美さんへの称賛」「東京オリンピック・パラリンピック開催への不安」の3点でした。

　しかし、佐々木氏は自らの非を認めて辞任しましたが、騒動はこれで収まりそうにありません。
人々の間に漠然とした違和感が残り、ネット上にはジワジワと疑問の声が上がりはじめているのです。

■ガバナンスが機能したはずだったが…

　最大の違和感は、演出に関わるグループや、ひいては組織委員会を含めた関係者全体のガバナンス。
もちろん差別を想起させる佐々木氏の提案が適切なものではなかったことは間違いありません。
ただ、グループLINEの段階でこの提案は否定され、撤回されました。
「地位と実績のある佐々木氏の提案でも不適切であれば一蹴できる」という点でガバナンスが機能していたのです。

　ただ一方で、「グループLINEというクローズドな場での発言であり、しかも否決されたものが流出してしまった」ことはガバナンスの弱さにほかなりません。
さらに、この点について「もしリークした人間がグループの一員だったら……」
「何らかの対価を得て内部情報をリークしたのなら……」という違和感が拭えないというスタンスの人が多いのです

　仮にそうだとしたら背任行為に近く、真偽がどちらであっても、世間の人々に「信用しづらい組織」という印象を与えてしまいました。
しかも知る必要のなかった渡辺直美さんにわざわざ伝えてしまった罪もあり、もしリークした人が現在も演出にかかわっているとしたら、
佐々木氏の提案以上に問題視されるべきなのかもしれません。

　「佐々木氏だけ批判され、辞任したらこの件はおしまい」なら、ガバナンスとしては正常とは思えず、組織として真相を究明しなければなりません。
佐々木氏への批判を繰り返す人々も、それをあおるような報道をするメディアも、「木を見て森を見ず」の感が否めないのです。

（以下略、全文はソースにて
https://news.yahoo.co.jp/articles/73a39b8a8770fc20e5c959d539287228019dbff0