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2021/8/20
　日本政府が実施してしまった「幻の日本滅亡作戦」
　政府による新型コロナ対策の度重なる失敗により日本は制御不能な感染拡大局面に突入し、東京や沖縄をはじめ各地で実質的な医療崩壊が始ま
　ってしまったが、76年前の対米戦争の敗北になぞらえて「コロナ敗戦」と呼ぶ人々が少なくないが、76年前、日本列島周辺海域（海上、上空、
　海中）の軍事的優勢をほぼ完全に米軍側に奪取されてしまい、朝鮮半島、満州、中国本土、フィリピンなどとの間の補給発動もままならなくな
　っていた日本軍は、軍事常識では降伏をする状況であったにもかかわらず徹底抗戦を叫んで「本土決戦」態勢の構築に着手したが、米軍は日本
　本土に侵攻し日本軍を壊滅させる作戦の立案を急いだ。米軍指導部はそれまでのサイパンや硫黄島などでの日本軍の激しい抵抗から判断して、
　毒ガスや生物化学兵器も投入し日本国そのものを壊滅させる方針に基づき日本侵攻東京制圧作戦を立案したが、ダウンフォール（滅亡）作戦」
　と命名されたこの作戦は、まず九州南部に侵攻して航空出撃拠点を確保し、引き続いて湘南海岸（神奈川県）と九十九里浜（千葉県）に上陸し
　た侵攻部隊が日本守備軍を挟撃しながら首都・東京を制圧すると作戦で、九州への上陸侵攻は「オリンピック作戦」と命名され、関東への上陸
　は「コロネット作戦」と命名され、作戦開始日は1945年11月1日が予定されたが、「コロネット」とは「小さな王冠（コロナ）」の意味との事。
　米政府や軍内部にも、毒ガスをはじめとする生物化学兵器まで投入して大量の日本国民殺戮（500万〜1000万人が死亡すると見積もられた）を伴
　う作戦に対する反対意見が存在し、日本軍の玉砕戦や特別攻撃隊による戦果などを勘案すると、作戦に投入される米軍側でも最小でも25万、多
　ければ100万の将兵が戦死するという推定がなされ、日本側の特攻機により、少なくとも100隻程度の艦船が撃沈される推計もあり、開発が急が
　れていた原子爆弾が、実戦への投入が可能な状態となり、米政府と軍内部の作戦実施推進派も作戦実施慎重派も「原爆攻撃を実施することによ
　って、日本政府に無条件降伏に近い形での降伏を決定させる」という方針で折り合いがつき、ダウンフォール作戦は中止となったとの事。
※下名は新型コロナウィルスは米国民主党が、ドナルド・トランプの失脚と中華人民共和国に責任転嫁する為に、イスラエルと共同で開発した生
　物化学兵器と推察しているが、第二次世界大戦当時も米国は「コロネット＝コロナ作戦」で生物化学兵器を用いて日本国のダウンフォール（滅
　亡）を目論んでいた模様。

2021/7/22
　英ジョンソン首相 コロナ対策で高齢者軽視発言か 元側近証言
　イギリスの公共放送BBCは20日、ジョンソン首相の上級顧問を務めながら去年、首相と対立して辞任したカミングス氏のインタビューを伝えたが、
　この中でカミングス氏は去年の秋、国内で再び感染が拡大していた際、ジョンソン首相が「感染して死亡しているのは基本的に80歳を超えた人た
　ちだけだ。その人たちのために経済を犠牲にすることはできない」などとして厳しい外出制限などの措置に消極的だったと述べ、更ににカミングス
　氏は、ジョンソン首相が携帯電話のメッセージで「60歳以下が入院する例はほとんどなく入院してもほとんどが生き延びる。医療体制が圧迫される
　という話はもう信じない」と主張していたとの事。
　結局、その後感染はさらに拡大し、ロンドンがあるイングランドでは去年11月から12月にかけて厳しい外出制限の措置が導入される事になり、首相
　官邸は「政府は科学的な助言に基づいて国民の命を守るために必要な行動をとった」などとコメントしているが、ジョンソン首相が高齢者を軽視し
　ていたとするカミングス氏の発言は国内に波紋を広げているとの事。
※下名は新型コロナウィルスは米国民主党が、ドナルド・トランプの失脚と中華人民共和国に責任転嫁する為に、イスラエルと共同で開発した生物
　化学兵器と推察しているが、先進国程、高齢化により現役を引退した老人へ支払われる年金や医療費などの社会保障費の増加が財政を圧迫している
　事から、英国のジョンソン首相もこの生物化学兵器の特徴を理解した上で、国内に大量散布し不要となった老人らの抹殺を試みていたと推察する。