>>1
　「関東軍」は藤原氏の血統で固められ、大日本帝国政府（フェニキア人）の意向を無視し、ただ血族の利益追求の
ために活動していた。彼らは「満州国」を設立し、その承認を拒否した犬養毅を暗殺した。
満州国の成立はある意味、女真の子孫「藤原氏」の故地奪還、及び帰還だったといえる。

　大日本帝国政府が東條政権に移ると同時に、蒋介石は宣戦布告を行い、「日中戦争」が勃発する。
蒋介石は、東條政権を構成する人材が天敵である「藤原氏」の血族で固められていることを知ったのだ。
ただ、東條英機自身は「常陸平氏」の末裔であり、藤原氏の血筋とは無関係と考えられる。

　だが、責任逃れのために自身の血統とは無関係な人物をリーダーに据えるのは「藤原氏」の常套手段である。
彼らにとってリーダーとは、自分たちの顔、口を司り、自分たちの意志を国民に伝える装置なのだ。

　 組織の存続に関わる不具合が発生すれば、藤原氏は全ての責任をリーダーに押し付け、自分たちはその間に
トンずらするのである。日中戦争に於ける中華民国、中国共産党の敵は「日本」ではなく、
藤原氏（女真の血族）であった。

　それにしても、昭和に入ってからこっち、「明治維新」に携わった偉大なフェニキア人の子孫
（ジュンガルの残党、倭寇の残党）たちはどこへ消えてしまったのだろうか？「藤原氏」の系統が政治に
於いて台頭を始めるのは、明治期の西園寺内閣辺りからであり、大正期には加藤高明内閣が「治安維持法」を
交付している。

　田中義一内閣に至っては「治安維持法改正」が行われ、厳罰化が追加された。
藤原氏勢力は「治安維持法」によりフェニキア人勢力の排除を敢行していたと考えられる。
藤原氏勢力が戦争突入を決意した決定要因は、岡田啓介内閣の「ワシントン海軍軍縮条約の破棄」だと考えられる。

　「太平洋戦争」は、日本国内の「藤原氏」と「フェニキア人」の戦いでもあったが、藤原氏はアメリカと通じ、
フェニキア人の故地「広島」と「長崎」に原爆を落とすことをアメリカ側に打診していたと考えられる。

　ちなみに藤原氏の本拠地、京都、奈良、石川などは空爆を免れている。これが、藤原氏がアメリカと通じていた
証といわずして何というのか。「毛沢東」は日本の二の舞いを防止するため、中国国内の女真の血族排除
「文化大革命」を敢行した。