アルマゲドン地震として記憶に新しいのは、マグニチュード（M）9.0を記録した2011年の東日本大震災だ。津波によって1万8000人以上の死者・行方不明者を出した。同規模の地震は500年に1回とされるが、今、日本で東日本大震災クラスの地震が「切迫している」と地震学者から警戒されている地域がある。産業技術総合研究所の宍倉正展・海溝型地震履歴研究グループ長は、こう話す。

「警戒されているのは、北海道東部（太平洋沿岸）を襲う千島海溝で起きる地震です。この土地に古くから住むアイヌ民族は、文字で歴史を伝承する文化を持っておらず、過去の巨大地震についてわからないことが多かった。それが、地層を調査した結果、平均400〜500年の間隔で巨大地震が発生していたことがわかりました。前回の巨大地震は1600年代前半で、発生から約400年が経過しています。次はいつ起きてもおかしくない時期に入っています」

　気になるデータもある。根室市にある検潮所で年間の平均潮位を調べると、1年で1センチのペースで沈降している。これは、日本の他の潮位観測所と比べて早いスピードだ。

「地震前に地盤が沈降することは以前から知られていましたが、近年では巨大地震が近くなるにつれて地盤が下がるペースが早くなると考えられています。東日本大震災の前には、岩手県釜石市でも年間約1センチのペースで地盤が下がっていました。日本の他の地域で、北海道東部ほど地盤が急速に下がっているところはありません」（宍倉氏）

　これまで予想されていた巨大地震といえば、東海から九州地方太平洋側の南海トラフのエリアだとされてきた。それが、政府の地震調査委員会も、17年からは千島海溝沿いの巨大地震について「発生が切迫している可能性が高い」と分析し、今後30年以内の発生確率を最大40％としている。

警戒すべきはアルマゲドン地震だけではない。ここ数年は熊本地震（2016年）、大阪北部地震（18年）、北海道胆振東部地震（18年）など、内陸部の直下型地震が相次いでいる。一般的に、内陸部で発生する地震は活断層帯が動くことで発生すると思われているが、それは正確ではない。

「断層が地表にあらわれる規模の地震は、おおよそM6.8以上が目安とされています。裏を返せば、それ以下の大きさの地震は、地層に痕跡が残りづらい。大阪北部地震や北海道胆振東部地震も、既知の活断層帯からやや外れた地域で発生しています。『活断層帯から外れているから地震は心配しないでいい』というのは間違いです」（宍倉氏）

　日本に住んでいる限り、地震から逃れることはできない。そこで必要なのは、日ごろから防災意識を持ち、備えをしっかりしておくことだ。

　現在でも地震によるケガの原因の約30〜50％が、家具類の転倒や落下によるものだ。すべては難しくても、寝室や居間にある家具だけでも固定するだけで効果は大きい。大阪北部地震では、ブロック塀の倒壊で登校中の女児が亡くなった。日ごろから危なそうなブロック塀がある場所を把握しておき、いざという時に近づかないようにしたい。

　強い耐震能力をうたった高層ビルやタワーマンションも多いが、だからといって建物が揺れないわけではない。むしろ、大きな地震の場合は高層の建物がゆっくりと大きな幅で揺れ動く「長周期地震動」が発生する場合がある。家具や家電製品を固定していなければ、ケガの危険だけではなく、ドアをふさがれて逃げ場を失う可能性もある。キャスター付きの冷蔵庫は、部屋の中を速いスピードで動きまわる可能性もある。最新の耐震設計だからといって、安心してはいけない。

　発災後に避難所生活になった後も、注意が必要だ。東日本大震災では18年9月までに災害関連死で3701人が亡くなっている。復興庁の調査では、12年3月までに調査対象1263件のうち51％にあたる638人が避難所での肉体や精神的疲労が原因で亡くなったという。避難所・避難生活学会の水谷嘉浩理事は、避難所での生活のリスクをこう説明する。

2011年3月の東日本大震災による津波で、民宿の上に乗り上げた観光船＝岩手・大槌町（c）朝日新聞社
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1/3(金) 11:30配信
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