※2022/03/16 07:10ITmedia ビジネスオンライン

　テーマパーク「東京タピオカランド」が原宿駅前に期間限定でオープンし、「タピる」「タピ活」といった流行語が生まれるなど、2019年はまさにタピオカイヤーだった。しかし、タピオカ類の輸入額は19年にピークを迎えると20年には急落。21年にはブームの初め頃の18年と同水準となり、タピオカも例外なく他の流行と同じ道をたどっている。

　東京商工リサーチによると、20年8月末のタピオカ専業および関連事業を営む企業は125社を数え、19年8月から65社増えた。特に19年9月〜20年3月には52社増加し、このうち半数近い24社が新規法人だったという。新規参入した事業者の本業は「パンケーキカフェ」「肉バル」「助成金コンサルティング」「売電事業」などさまざまで、タピオカブームにあやかる副業的な店舗展開が特徴になっていた。しかし、コロナ禍の20年4月以降は減少傾向に転じた。

　読者の皆さんも体感的に「タピオカ店が減っている」「タピオカ店の列を見なくなった」という点からブームが過ぎたことを認識しているのではないだろうか。なぜ、タピオカブームは終焉（しゅうえん）を迎えたのだろうか。そしてタピオカ店は今、どうなっているのか。

●なぜ、終焉したのか　「兆し」はコロナ前からあった

　もともと昨今のタピオカブームは、LCC（格安航空会社）就航に伴う台湾フードブームが背景にあり、グルメとしてタピオカは消費されていた。しかし店舗間競争に伴うタピオカ店のブランド化や、インスタ映えを目的とした過度な装飾、見た目を考慮したトッピングなど、味以外の付加価値にも重きが置かれるようになった。

　17年といえば「インスタ映え」が流行語大賞に選ばれるなど、特に若者の間で「SNS投稿を行うことで消費が完結する」という消費文化が浸透していた頃だ。これと相まって、タピオカはいわゆる「映えフード」となり、写真を撮ること自体が消費目的に変化していった。一時期、ほとんど飲まないで廃棄されることが問題にもなった。

　この頃からタピオカ消費の構造は、味を求める消費者と、エンターテインメント性を求めて消費する層に二極化していった。エンターテインメント性を求める消費者は「味そのものよりも、有名店の味を楽しむために並ぶ」「友達と交友の一環で購入する」「おしゃれなモノを購入したことをSNSに記録（投稿）し、他人に見せるために購入する」などの目的で消費していた。タピオカを購入することに付随した付加価値（体験）が求められていたわけであり、「トキ消費」や「コト消費」の側面を持っていたのである。

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