0001アルカリ性寝屋川市民 ★2019/05/22(水) 22:24:24.50ID:CBh39nhy9
味の素は、同社を代表するうま味調味料「味の素」の主成分であるグルタミン酸ナトリウム（MSG）が安全で、これで塩分の摂取が抑えられれば健康に良い可能性さえあることを米国人に理解させるため、1000万ドルを投じて3年間の宣伝キャンペーンを展開している。
■代々続く偽ニュース
ウォールストリート・ジャーナルによると、米国ではMSGを有害と考える人が多く、「MSG不使用」を掲げて安全性を強調するレストランや加工食品も多い。しかし味の素によると、一度に大量に食べるのでなければMSGに危険性はなく、西井孝明社長は「危険というのは米消費者の間で代々受け継がれたフェイクニュースだということを伝えたい」と語る。
MSGは、1908年に旧東京帝国大学の池田菊苗教授が昆布のだし汁などから発見したうま味成分で、その直後に「味の素」が商品化され、同社は1917年にニューヨークに出店している。現在は多くの大手食品会社と取り引きがあり、米国ではアイオワ州の工場でポテトチップスやチキンヌードルスープといった食品に使うMGSを作っている。
世界のMSG市場における味の素のシェアは20%。同社によると、2018年のMSG世界消費量は326万トンで、10年から23%増加している。連邦食品医薬品局（FDA）はMSGを「一般的に安全な食品」と分類しており、平均的な米国人は1日約0.5グラムのMSGを摂取していると推定される。それでも国際食品情報協議会（IFIC）によると、米国人の10人に4人はMSGを意識的に避けている。
■うま味と絡めイメージ向上
同社のキャンペーンでは、MSGの利点を説明したスポンサー記事を近くバズフィードに掲載するほか、栄養士やシェフを対象に試食会を開き、MSGを入れる前と後のチキンスープの食べ比べなども行う。人の舌にはうま味受容体（リセプター）があるという研究結果が発表されて以降、うま味という言葉は米国の食通にも理解されるようになっており、同社はうま味とつなげてMSGのイメージを改善したいと考えている。
味の素によると、MSGはトマトやチーズといった自然の食品に含まれるうま味成分の人工版であり、まったく同じ物だという。MSGの問題は、中国料理を食べた後にしびれと動悸を感じた1人の医師が、原因はMSGではないかと指摘する書簡を医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンに送ったことから始まった。1968年に同誌が「中国料理店症候群（Chinese restaurant syndrome）」と命名して書簡を掲載するとメディアや消費者が反応し、米国中のレストランが店頭に「No MSG」の貼り紙をし始めた。
食の歴史家サラ・ローマン氏は「MSGの問題は常に中国料理との関連で語られ、米国の加工食品と絡めて議論されることは決してなかった」と前置きしながら「問題はひとつまみのMSGではなく、大きく根深い外国人嫌いだ」と指摘する。西井社長も、当時はアジア人全体への偏見があったのではないかと推測する。
一方、ジョージタウン大学で日本史と日本文化を教えるジョーダン・サンド教授は、60〜70年代は人工甘味料ががんと関連付けられるなど、多くの食品添加物や化学品への反感が高まっていたと指摘する。
西井社長は、消費者の考え方は徐々に改善しているという同社の調査結果を紹介しながら「米国人は、MSGは嫌いといいながらたくさん食べ続けている。健康的な食べ物という知識はあるのにそう振る舞っていないだけ」と話した。
U.S. Frontline 2019年5月21日
http://usfl.com/news/123687
■代々続く偽ニュース
ウォールストリート・ジャーナルによると、米国ではMSGを有害と考える人が多く、「MSG不使用」を掲げて安全性を強調するレストランや加工食品も多い。しかし味の素によると、一度に大量に食べるのでなければMSGに危険性はなく、西井孝明社長は「危険というのは米消費者の間で代々受け継がれたフェイクニュースだということを伝えたい」と語る。
MSGは、1908年に旧東京帝国大学の池田菊苗教授が昆布のだし汁などから発見したうま味成分で、その直後に「味の素」が商品化され、同社は1917年にニューヨークに出店している。現在は多くの大手食品会社と取り引きがあり、米国ではアイオワ州の工場でポテトチップスやチキンヌードルスープといった食品に使うMGSを作っている。
世界のMSG市場における味の素のシェアは20%。同社によると、2018年のMSG世界消費量は326万トンで、10年から23%増加している。連邦食品医薬品局（FDA）はMSGを「一般的に安全な食品」と分類しており、平均的な米国人は1日約0.5グラムのMSGを摂取していると推定される。それでも国際食品情報協議会（IFIC）によると、米国人の10人に4人はMSGを意識的に避けている。
■うま味と絡めイメージ向上
同社のキャンペーンでは、MSGの利点を説明したスポンサー記事を近くバズフィードに掲載するほか、栄養士やシェフを対象に試食会を開き、MSGを入れる前と後のチキンスープの食べ比べなども行う。人の舌にはうま味受容体（リセプター）があるという研究結果が発表されて以降、うま味という言葉は米国の食通にも理解されるようになっており、同社はうま味とつなげてMSGのイメージを改善したいと考えている。
味の素によると、MSGはトマトやチーズといった自然の食品に含まれるうま味成分の人工版であり、まったく同じ物だという。MSGの問題は、中国料理を食べた後にしびれと動悸を感じた1人の医師が、原因はMSGではないかと指摘する書簡を医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンに送ったことから始まった。1968年に同誌が「中国料理店症候群（Chinese restaurant syndrome）」と命名して書簡を掲載するとメディアや消費者が反応し、米国中のレストランが店頭に「No MSG」の貼り紙をし始めた。
食の歴史家サラ・ローマン氏は「MSGの問題は常に中国料理との関連で語られ、米国の加工食品と絡めて議論されることは決してなかった」と前置きしながら「問題はひとつまみのMSGではなく、大きく根深い外国人嫌いだ」と指摘する。西井社長も、当時はアジア人全体への偏見があったのではないかと推測する。
一方、ジョージタウン大学で日本史と日本文化を教えるジョーダン・サンド教授は、60〜70年代は人工甘味料ががんと関連付けられるなど、多くの食品添加物や化学品への反感が高まっていたと指摘する。
西井社長は、消費者の考え方は徐々に改善しているという同社の調査結果を紹介しながら「米国人は、MSGは嫌いといいながらたくさん食べ続けている。健康的な食べ物という知識はあるのにそう振る舞っていないだけ」と話した。
U.S. Frontline 2019年5月21日
http://usfl.com/news/123687