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2017/07/30(日) 13:21:19.39ID:CAP_USER9日本では、妊娠した高校生の大半が中退する。だが、退学しなければならない国や自治体の規則はない。学校を続けられるかどうかは、周囲の教員の理解と協力にかかっている。妊娠相談を受ける民間団体のほか、一部の教員からも「若年妊娠を問題行動と切り捨てるのではなく、貧困の連鎖に陥らせないため支援する対象と認識すべきだ」との声が上がる。【黒田阿紗子、写真も】
◇「助言欲しかった」
埼玉県内に住む女性（３１）は１６年前、進学校で知られる私立高に入学した直後、交際する同級生との間で妊娠していたことが分かった。既に６カ月で、中絶はしたくなかった。「１年休学した後、復学したい」。校長と担任教諭に何度も頭を下げたが「悪い前例になってしまうので自主退学して」の一点張り。最後は、妊娠には触れずに「退学したい」と直筆で書かされた。
小学６年の時に両親が離婚。生活保護を受けながら一緒に暮らす母親は精神的に不安定で食事も作ってくれず、後に統合失調症と診断された。「今思うと甘いけれど、早く家を出たくて、妊娠してもいいと考えていた」という。
だが母親は、同級生との結婚を許さなかった。実家で子育てをしたが、母親の暴言と摂食障害になった妹の暴力に苦しめられた。
自力で定時制に再入学し、２１歳で卒業。２年前に長男を連れ実家を出て、派遣社員として働きながら正社員を目指している。「高卒でなければ求人もない。せめて退学の時、通信制や定時制への転学など、学び続けるための選択肢について助言が欲しかった」と振り返る。
助産師らが妊娠相談に応じる一般社団法人「にんしんＳＯＳ東京」の中島かおり代表理事によると、若年妊娠する子は、虐待など家庭内の問題を抱えていることが少なくないという。「妊娠は学校側がその問題に気付き、必要な支援につなぐきっかけになり得る」と指摘する。
人生を大きく左右する妊娠は、簡単に考えていい問題ではない。三重県の県立高校の女性養護教諭は、性教育に力を入れる。「今の保健教科では時間数も中身も足りない。避妊の仕方のほか、命や人権の大切さを学ぶことは、ライフプランを考えることにもつながる」。それが広まれば「『妊娠したら学校にいられない』という社会の雰囲気も変わるはず」と感じている。
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