0001ばーど ★
2017/11/21(火) 17:39:04.59ID:CAP_USER9■ツイッターで話題に
筆者も２年ほど前、いつも食べているヨーグルトの容量が、450gから400gへと約１割減っていることに気付いたことがある。冷蔵庫から取り出した際に何となくいつもより軽い気がし、パッケージを見ると、たしか450gのはずが400gになっている。ネットで調べたら、実際にその通りだった。
ツイッター上では今、「くいもんみんな小さくなっていませんか日本」というハッシュタグへの投稿が盛り上がりをみせている。これもそう、あれもそうという情報が、証拠の写真やデータと共に、数多く寄せられている。
俎上に載った食品は、クッキー、ガム、チョコレートなどの菓子類から、チーズ、マーガリン、牛乳、アイスクリームなどの乳製品、ウインナー、ハムなどの食肉加工品、カップ麺、カップスープなどのインスタント食品、缶詰、調味料にいたるまで、枚挙にいとまがない。どれも消費者になじみのある人気ブランドばかりだ。
容器ごと小さくなった商品もあれば、10個入りだったのが８個入りになるなど、中身の数が減った商品もある。容器の大きさは変わらないが、開けたら中がスカスカになっていたという投稿もあった。
投稿者のコメントには、「悲しい」「切なくなる」といった悲哀を漂わせるものもあれば、「だまされた」「ひどい」と怒りをあらわにするものも。いずれにせよ、財布を直撃された消費者のショックは相当大きい。
念のため言えば、各メーカーとも商品の容量を変更する際はホームページなどでその旨を発表しており、けっして消費者を欺いているわけではない。しかし、食品メーカーの発表を毎日チェックする消費者はいないし、メーカーも商品の容器に「容量減らしました」と書くことはまずない。テレビや新聞も、わかりやすい値上げや値下げのニュースは報道するが容量の変更はスルーしがち。後で気付いた消費者が「だまされた」と思うのも無理はない。
容量が減っているのはもちろん企業の意図だが、その理由は、生産コストの上昇と個人消費の低迷という板挟みにあったメーカーが、利益を確保するためにとった窮余の策という側面が極めて強い。
■原因は生産コストの上昇
第一生命経済研究所の永濱利廣・首席エコノミストは、「日本は現在、少子高齢化を原因とする働き手不足で人件費が上昇しており、企業としては人件費の上昇分を製品価格に転嫁したいのが本音。しかし、個人消費が低迷するなか、安易に値上げすれば消費者が敏感に反応して売り上げが減少するリスクが大きい。したがって、価格はそのままにして容量を減らすという、実質値上げだが、値上げであることがわかりにくい方法をとっている」と解説する。
食品メーカーが商品の容量を減らす動きは、2014年4月に消費税が５％から８％に引き上げられた直後にも相次いだ。この時も、個人消費が低迷しており、消費税増税分を販売価格にまともに転嫁すれば売上高の減少は避けられないとの判断があった。
最近の容量削減の動きは、人件費の上昇に加え、原材料費の値上がりも背景にある。経済データの解析などを手掛けるベンチャー企業ナウキャストの広瀬健取締役ＣＳＯ（チーフストラテジスト）は、「小麦やマグロなど一次産品の国際価格が中国の経済成長の影響で上昇傾向にあり、それが日本の食品メーカーの原材料調達コストにも響いている」と指摘する。
実際、菓子や麺などの原料となる業務用小麦粉の卸値は、日本政府が10月から輸入小麦の売り渡し価格を引き上げたことを受け、12月から上昇する見通しだ。すでに業界大手の日清製粉などが値上げを表明している。小麦粉価格の上昇分を相殺するために、食品メーカーの間で商品の容量を削減する動きがさらに広がる可能
>>2以降に続く
11/20(月) 22:01
https://news.yahoo.co.jp/byline/inosehijiri/20171120-00078375/
★1が立った時間 2017/11/21(火) 11:38:03.93
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