災害時、地下が弱いなら、民間でやってるNTTは馬鹿だということになる。


NTT東日本が東日本大震災から得た教訓とは――？

とう道はケーブル収容空間と保守作業空間を確保するための大規模地中構造物。
NTTのビルやデータセンターを結ぶ地下トンネルに多くのケーブルを収容し、そこから枝分かれした小さなトンネル「管路」を伝って、地上の電柱につながっている。

「とう道」の距離は東京だけで約300km。全国では650km。
とう道から枝分かれする「管路」は62万kmに達する。地球約16周半に相当する距離である。

さかのぼると同社の災害対策は、本州〜北海道間の通信が途絶した1968年の十勝沖地震から始まる。
それ以降、市街伝送路の冗長化や長時間停電対策、橋梁の強化といったハード面のさまざまな対策が打たれた。

2011年の東日本大震災からも多大な教訓が得られた。
この時、広域・長期的な停電によって機能停止した同社関連ビルは385棟。
ピーク時のトラフィックは約9倍となり、り障回線は約150万におよんだ。

障害原因も停電のほか、橋梁崩落、電柱倒壊による中継伝送路の切断、通信ビルの水没・流出・損壊、大量のがれきによるケーブル損傷と多岐にわたった。
そこで、よりよい復旧に向けて、中継伝送路のループを細分化し、沿岸部のルートを内陸に迂回したり、
ケーブルが流された橋梁では河川をくぐるように地下ルートを新設したり、津波で損壊した通信ビルを高台へ移設したりと、様々な対策を施した。

そして、首都直下地震への備えとつながっていく。
同社本社ビルやとう道は震度7の揺れでも崩壊やケーブル損傷を回避できる強度で設計されている。
それでも首都圏一帯が完全に麻痺した場合を想定し、本社業務を代行できる3重の代替施設が用意されている。

「通信ケーブルの1本1本は細くても、その1本を通して、いまこの瞬間にも人の命にかかわる重要な連絡がなされているかもしれない。
そう思うと、絶対に障害を発生させてはいけないとの使命感が燃えたぎる」（NTT東日本「通信サービスの使命 第7回 日々の暮らしの安心を支える通信」より）

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