薬剤師は処方箋の２・３％で不備を見つけて患者の健康被害を防ぎ、推定２２００億円の医療費削減に貢献している−。こんな調査結果を、神村英利福岡大薬学部教授と福岡市の４薬局でつくる研究班が処方箋約３万枚を分析して明らかにした。不備は、処方箋と、お薬手帳の履歴や本人の話を照らし合わせた上で、問題のある処方を医師に確認して訂正する「疑義照会」（薬剤師法２４条）で判明。病状が悪化しかねない処方ミスもあった。疑義照会による経済効果を試算した研究は初めて。

　研究班は２０１６年９〜１１月に４薬局が扱った２万９４８７枚の処方箋を分析。２・３％に当たる６７０枚が疑義照会され、種類や量、取り消しなど処方変更は１０４７件に上った。

　変更の内訳は、飲み残しがあり過量の服用を防ぐために処方日数を減らす「日数調整」が５３４件（５１・０％）と過半数を占め、次に健康被害に直結する「薬学的判断」２６９件（２５・７％）が多かった。

　薬学的判断のうち、特に重大な副作用の危険性があるとして処方が取り消されたのは１２０件。患者が複数の医療機関にかかると起こりやすい「重複投与」が最多の６３件を占めた。出血の恐れがある抗血栓薬の重複投与▽感染症にかかりやすくなる免疫抑制剤の重複投与▽意識障害や自殺念慮増悪の恐れがある抗うつ薬の過量投与▽転倒の原因となる睡眠薬の重複投与−など。緑内障患者に、視野が狭まる恐れがあり禁忌薬に指定されている総合感冒薬や腹痛止めを処方していたケースも６件あった。

　疑義照会の結果、２１０万８１７円の薬剤費を削減。副作用を回避できたと仮定し、国の医薬品副作用被害救済制度で給付される平均医療費などから、かからずに済んだ医療費を割り出すと約７１９万６千円になった。日本の年間処方箋約８億枚で換算すると削減効果は計約２２００億円で、国民医療費の０・５％に当たるという。

　研究班の神村教授は「薬剤師が副作用を防ぎ医療費削減にも貢献していることを知ってほしい」としている。ただ、患者が複数の薬局にかかったり、お薬手帳を持っていなかったりすると、薬剤師が不備に気付くのは難しい。「かかりつけの薬剤師を決め、全ての服用薬を把握してもらうのが望ましい」と話している。

配信2018年01月15日 06時00分
西日本新聞
https://www.nishinippon.co.jp/nnp/national/article/386509/