https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180310/k10011358891000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_039

3月10日 11時01分
東日本大震災で被災した妊婦の肥満度や夫の喫煙率が、被災していない家庭に比べて高くなっていることが、東北大学の研究グループの調査でわかりました。

東北大学で被災者の健康状態などを調査している「東北メディカル・メガバンク機構」は、平成25年から28年にかけて震災後に妊娠した、宮城県や岩手県の一部に住む4300人余りの妊婦の肥満や喫煙の有無について調査しました。

その結果、震災で自宅を全壊、または大規模半壊したと回答した妊婦の喫煙率は3.9%で、地域差や年齢差を調整しても被災していない妊婦に比べおよそ1.5倍になっていたほか、妊婦の夫やパートナーの喫煙率は51.3%で、被災していない場合に比べておよそ1.4倍になっていることがわかりました。

また、肥満の割合についても、自宅を全壊または大規模半壊した妊婦では14%と、被災していない妊婦に比べておよそ1.2倍だったということです。

調査を行った栗山進一教授は「避難生活で生活習慣が乱れたことによるストレスが影響していることが考えられる。若い世代である妊婦の生活習慣は、その次の世代の子どもたちへも連鎖していくので、被災者の生活習慣の改善を支援していくべきだ」と指摘しています。