【ダイエットか?】カルロス・ゴーン前会長、9キロやせた★2
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【ニューヨーク共同】日産自動車の前会長カルロス・ゴーン容疑者の娘2人が30日までに、米紙ニューヨーク・タイムズに、父親は拘置所で過酷な扱いを受けて9キロ以上やせたとして「胸が痛い」と吐露した。事件の背景には、フランス大手ルノーとの経営統合に反対する社内勢力の反乱があるとの見方を示した。
容疑者の子ども4人のうち、米サンフランシスコ在住で長女のキャロラインさん(31)と3番目のマヤさん(26)が電話取材に応じた。同紙によると、2人が公の場で父親について話すのは容疑者の逮捕後初めて。
キャロラインさんは「父はテロリストではない」と処遇改善を訴えた。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181230-00000058-kyodonews-soci
2018/12/30(日) 18:40:14.67
前スレ https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1546162814/ . 彡 ⌒ ミ
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2024年7/15 朝毎新聞
(仏)カルロスゴーン大統領、日本に原爆投下を指示。
フランスで圧倒的支持を得るカルロスゴーン大統領は、日本国土を消滅させるため
陸海空軍部元帥にそれぞれ、北海道、本州、四国、九州に原爆を各10発、(ただし本州にいたっては
50発)の発射許可を行ったと発表。
投下予定日は8/15に調整を行っているとの事。 これ、きちんとした食事習慣のおかげで健康的になっただけだよね ワイ1ヶ月で30キロ痩せたことある
炭水化物抜いたらだけど。
食べて痩せるのは食事制限されてるからだろ。
病気で痩せたら不味いがそういうことではないなら問題ない 植民地時代の白人どもは、南米現住民の3倍食ってたからな。
ルノーの経済植民地日本で、ゴーン総督も相当食いまくってたんだろうw >>308
190cm 130キロぐらいあったの? これ完全に演出だろう
まだ拘置所なんだから自費で弁当も買えるし羊羮も買える 検察のリーク記事は信じるくせに他の事柄は信じない盲目土人たちとゆかいな仲間 >>312
ゴーンは羊羹好きなの?熱いお茶も飲めるんかな? >>1
3畳の部屋で労働も無く、悠々自適な隠居生活を送っている。
ゴーンがリストラした人たちは、もっと悲惨な生活を送っている。 >>285
原作ではこのままじゃ豚になってしまう!みたいな描写あったな ええやん、拘置所の食事でダイエットできて
良かったなw >>322
拘置所なんだから足りなきゃ自分で注文すればいい 俺もゴーン逮捕以来、3食全て粗食にする
「ゴーンになったつもりダイエット」
で10kg痩せたよ! 拘置所がダイエット市場に参入で打って出たらライザップとか痩せるグッズ通販とかは1年持たずに全滅だろな。 食べ物って、大事なんだなぁ。
病気だって、食べるものが原因のものも多いし 金は有るんだから痩せるのは甘え
飲食物だけで百種類を超える品目を買えるはず リストラした社員に慰労金出せば?
いまだに違法ではないなんてしらを切ってるから
しばらく刑務所で社員の衝撃を味わってみるがいい。
終身雇用の日本でそれされたら刑務所暮らしと同じ苦しみ。
だから質のいい労働力の先進国なのに給料が安い。 生産性が低いからリストラしたまで。
あくまでも経営的判断であり、今回の件とは関係ない。 酒を飲まないで、麦飯と味噌汁1杯だけ、おかずが野菜少し
これを3食やれば、どんどんやせる
一般人が食いすぎ 郷原に同意。取締役と顧問は、権限、責任すべて違い別物の役職。
報酬の性格も無論別。何でこれが取締役報酬のあと払いなのか、常識を持った人は
口ポカーンだろう。検察は法廷でたっぷり油を絞られれば良い。 >>330
確かに、会社の正社員特に、大企業のというのが日本社会のメンバーシップ。
貧困で冷暖房を使えない人たちもいる。しかし容疑者の段階でやることではない。 西川社長は、ゴーン容疑者の2度目の逮捕(12月10日)の金融取引法違反容疑で直近3年間の有価証券報告書虚偽記載のうち、'17年と'18年の提出責任者だ。つまり、会社として虚偽の有価証券報告書を提出していた最終責任は西川社長にもある。
「西川社長は、調べに対して『役員報酬の支払いとは認識していなかった』と説明している
西川自身が役員報酬との認識もしていないwwww
そりゃ検察は困るよなストーリー的に(笑) その9キロのぜい肉には
日本人やフランス人の労働者の血と汗が詰まってたんだろうなあ 三遊亭小遊三師匠が大喜利で
『刑務所の食事はヘルシーでダイエットにいい』
って言ってたけど、拘置所もそんな感じなんじゃね? うちの柴犬も太ってきてるんで、ゴーンの代わりに入れといてよ
大丈夫だ誰も気付かん 今回の事件は日本の司法の後進性、ひいては日本という国の後進性を世界に知らしめることになるはずである。小沢一郎氏の陸山会事件や堀江貴文氏が証券取引法違反容疑で逮捕されたライブドア事件のときも検察の暴走が問題視されたが、今回は“国内問題”ではなく、世界企業の外国人トップの起訴で、世界中から注目が集まる。
検察は、11月19日に2010〜2014年度の5年間の虚偽記載でゴーン氏を逮捕し、12月10日に勾留期限が切れると、今度は2015〜2017年度の3年間の虚偽記載で再逮捕し、勾留を延長したうえで起訴した。これは他の先進国の司法関係者からすれば信じがたいやり方だ。
欧米では凶悪犯でもない限り、長期勾留はしないが、日本では「証拠隠滅の恐れがある」として、長期勾留が当たり前になっている。被疑者が容疑を否認している場合、保釈を認めず、しかも検察は弁護士を立ち会わせずに取り調べを行う。「人質司法」と批判される所以である。
私はBBCやフランス公共放送など海外メディアからも取材を受けたが、記者たちは日本の検察のやり方に衝撃を受け、まさか先進国の日本でこのようなことが許されているとは信じられない様子だった。
こうした長期勾留と取り調べを海外メディアから「中国並み」と批判されると、久木元伸次席検事は記者会見で、「国それぞれに制度がある」と開き直った。検察の独善が端的に現れている。
東京地裁はゴーン氏の勾留延長を認めない決定をくだした。非常識な検察の独善を追認するだけでは、日本の刑事司法が国際的な批判を受けるという認識を裁判所も持ち始めているということだ。ゴーン氏の事件は、日本の刑事司法を変える契機になるかもしれない ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています