2019年2月24日 18時33分
　ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）が株式市場の荒波にさらされている。

　孫正義会長兼社長は今月の決算説明会でＳＢＧの株価について「安すぎる」と言及。自社株買いを発表して株価を一気に押し上げる剛腕ぶりをみせた。しかし運用額１０兆円規模の「ソフトバンク・ビジョン・ファンド（ＳＶＦ）」が業績を引っ張るＳＢＧは今や投資会社。株価下落局面でも投資手法を駆使して大幅損失は避けているが、米中貿易摩擦など世界経済への不安要因がくすぶり続ける中、今後も株安が業績にショックを与えるリスクは残る。

　「これが複雑怪奇といわれるＳＢＧを表す一行の数式です」。６日に開催したＳＢＧの決算説明会。スクリーンに映った「２５−４＝９？」という数式を前に、孫氏は力説した。「少なくとも９じゃないですよね」。

　この数式はＳＢＧの株価の割安さをアピールするものだ。孫氏は携帯電話子会社のソフトバンクや米スプリント、中国の電子商取引最大手のアリババグループなど投資先企業の保有株式の価値を２５兆円と算出。そこからＳＢＧの純有利子負債４兆円を除くとＳＢＧの株主価値は２１兆円との計算が成り立つとした。一方、６日時点の株価では、ＳＢＧ株の時価総額はたったの９兆円だ。

　孫氏は「（ＳＢＧの）株が安すぎる」と訴えた上で、６千億円分の自社株買いを行うと発表し、割安な株を買わなければ損、と巧みに訴えた。翌７日にはＳＢＧの株価は前日終値比約１８％も上昇した。

　孫氏はＳＢＧの株価だけでなく、３０年１０〜１２月期に進行した世界的な株安にも神経をとがらせる。グループの収益の柱であるＳＶＦは、貿易摩擦の影響が懸念される米国や中国の企業への投資が多い。代表例が米半導体大手のエヌビディアで、株価急落で時価総額が半減していた。株価下落によるＳＶＦの直接的な評価損は約４千億円に上った。

　こうした中、ＳＶＦはリスクを軽減するデリバティブ取引を駆使して損失を抑制。結果、１０〜１２月期のＳＶＦは前年同期の約３倍超の約１７００億円の利益を上げた。今年１月にはエヌビディア株を全株売却し、投資期間を通じてみれば利益を得て投資を回収したという。

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