6日後場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は下げ幅を縮小し、前日比200円程度安い2万0500円台前半で推移している。午前のアジア各国・地域の株式相場が底堅さをみせ、一部の海外投資家が株価指数先物を買い戻しているようだ。日銀が指数連動型上場投資信託（ETF）を買い入れるとの見方があり、下値が堅いとみた投資家が買いを入れた面もある。

市場では年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）による買い観測が浮上している。ただ、三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘チーフ投資ストラテジストは「過去の動きを見ると、GPIFが買いを入れるとしたら東証株価指数（TOPIX）のPER（株価収益率）が13倍を下回ってからだろう」とみていた。直近のPERは13倍台前半だ。

前引け後の東証の立会外で、国内外の大口投資家が複数の銘柄をまとめて売買する「バスケット取引」は約420億円成立した。

12時45分現在の東証1部の売買代金は概算で1兆4572億円。売買高は8億5405万株だった。

トヨタとホンダが安い。クボタと日立建機が下げている。一方、安川電が上げに転じた。武田や第一三共、野村、千葉銀が高い。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕

2019/8/6 13:02　日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXLASS0ISS14_W9A800C1000000/