百貨店主要5社の2月度の売上速報が出そろった。新型コロナウイルスの感染拡大や、前年2月だった春節（旧正月）が1月にズレたことなどを主要因に、5社全てが売り上げ減となった。特に免税売り上げ比率の高い店舗で大幅減となっており、大丸心斎橋店の売り上げは前年同月比45.5％減（※1）、三越銀座店は同36.2％減だった。これで10月の消費増税以来、5カ月連続で主要5社の売上高は前年割れとなった。

　百貨店別の2月度売上高は、三越伊勢丹（既存店）が同15.3％減、高島屋（単体）は同12.4％減、大丸松坂屋百貨店は同21.8％減（※2）、そごう・西武は同6.5％減、阪急阪神百貨店が同1.8％減だった。阪急阪神百貨店の落ち幅が小さいのは、19年10月にそごう・西武から阪急阪神百貨店に屋号変更した神戸阪急、高槻阪急の純増効果による部分が大きい。

　免税売上高は「同75％減」（大丸松坂屋百貨店）、「同69.9%減」（高島屋グループ計）、「同68.0％減」（阪急阪神百貨店）と各社かなりの苦戦。大阪や銀座の店舗と共に、雪まつり中の訪日外国人客が大幅に減り、2月後半は新型コロナの感染拡大で「緊急事態宣言」も出ている札幌の店舗も苦戦した。札幌丸井三越の免税売上高は同71.2％減、それに伴い同店の売上高は同24.9％減。大丸札幌店の売上高も同28.3％減だった。

　カテゴリー別では、衣料品は全社で軒並み苦戦。「婦人服は同18.0％減。苦戦の要因としては大前提に消費増税があり、そこに暖冬、新型コロナが重なっている」と高島屋。化粧品も免税売上減が直撃し、各社苦戦。百貨店売り上げのけん引役だった高額品も同様だ。ただし、「美術品が外商顧客に売れた高額カテゴリーのみ、前年実績を超えた」（そごう・西武）、「宝飾、時計はよかった」（三越伊勢丹）、「改装中のため単純比較はできないが、富裕層消費は堅調」（阪急うめだ本店）といった声もある。

　各カテゴリー苦戦の中で、衣料品や化粧品に比べて善戦していたのが食料品だ。「バレンタイン催事は好調。ワインの催事（2月19〜24日）は予算を大幅に超えた」（伊勢丹新宿本店）、「阪急うめだ本店のバレンタイン催事の売上高は25億円と過去最高となった。食品シェアが高い郊外型店舗は、都心への外出の代替となっているようでマイナス影響は比較的少ない」（阪急阪神百貨店）という。

　新型コロナ感染拡大を受けて、各社3月も営業時間の短縮や店休日の増加を発表しており、厳しい局面は今後も続きそうだ。

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