5/28(木) 13:31配信
時事通信
　
　はしかや細菌性髄膜炎の発症を予防するためのワクチン接種率が小児で低下傾向にあることが、NPO法人の調査で分かった。

　NPOは「新型コロナウイルスの感染拡大が影響し、保護者が通院をためらっている可能性があるが、速やかに接種してほしい」と呼び掛けている。

　NPO法人「VPDを知って、子どもを守ろうの会」（東京都）は、細菌性髄膜炎予防のための小児用肺炎球菌ワクチン1回目と、風疹とはしかの混合（MR）ワクチン1期のそれぞれの接種率を、スマートフォン用の無料アプリを使い調査。アプリに登録する保護者の入力を基に、2017年4月〜今年1月に出生した計10万3108人の接種状況を分析した。

　生後3カ月までの小児用肺炎球菌ワクチン1回目の接種率は、19年11月以降に生まれた乳児で低下傾向がみられ、特に今年1月生まれでは約20％低下した。乳児の細菌性髄膜炎は、死亡や後遺症の危険性がある。

　また、1歳で接種するMRワクチンを生後14カ月の子どもについて分析したところ、18年12月生まれ以降の幼児で低下傾向が目立ち、約20％低下した。NPOの理事長を務める菅谷明則医師は「どちらのワクチンも接種する子どもが減ると、集団免疫効果が落ちる恐れがある。できるだけ早期に接種するよう心掛けてほしい」と求めている。　

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200528-00000063-jij-soci