新型コロナウイルスの感染拡大を受け、大阪市の市立十三市民病院（同市淀川区）は２０２０年５月からコロナ中等症患者の専門病院となったが、その後、医師や看護師ら３０人以上が相次いで退職した。大量離職の背景に何があったのか。取材を進めていくと、専門病院化の「副作用」が浮かび上がってきた。（共同通信＝岩田朋宏、大野雅仁）

　▽看護以外の業務が増大

　看護師が介護から病室の掃除まで―。十三市民病院でコロナ患者の治療に当たる女性看護師は「患者さんが退院したら、部屋の片付けもやらないといけない。看護師でなくてもいいのではと思う仕事が多く、しんどい」と漏らす。

同病院では、１２月上旬現在、入院患者約５０人のうち７０歳以上が７割を超え、寝たきりや認知症の人もいる。寝たきりの患者には、床ずれ防止のための体位変換など、頻繁なケアが必要だ。「意思疎通が難しい人は触れて観察し、自分の目と耳で確認する。認知症の人には刺激を与えるために日付を言ったり、家族の写真を見せたり。（一人一人に）時間を取りたいが、患者さんをたくさん受け持つと１人に割ける時間が少なくなり、申し訳ないと思いながらやっている」ともどかしさを募らせる。

　感染者の病室には清掃業者や家族すら入れないため、看護師は掃除やこまごまとした身の回りの世話も担う。通気性の悪い防護服や、二重のマスクを着用しての作業は体力を容赦なく奪っていく。病室に入る時間は原則１時間半を限度としているが、２時間、３時間と長引き、脱水症状になることもある。

　感染者の受け入れを始めた当初は看護師１人で５人の患者をみていたが、高齢者の増加に伴って１人が担当できる患者数は３人程度が精いっぱいに。それでも夜勤帯は人手が薄くなり、１人で７〜１０人の患者をみることもある。森坂佳代子看護部長は「一番きついのが夜勤。食事の後に排せつ、投薬がある。その時間帯に集中して負荷がかかる」と語る。

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