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コロナ猛威で東京五輪ボランティア「辞退者」続出のウワサ…組織委に聞いた

　年始に共同通信とＮＨＫがそれぞれ行った世論調査によると、東京五輪の「中止」「延期」を望む声はどちらも約８０％に達した。多くの国民が異を唱える中、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（８３）は「不安はまったくない。準備はほとんど終わっている」と、息巻いている。


　しかし、いよいよコロナの猛威が増すここにきて、その「準備」の根幹のひとつ、すでに採用済みの約８万人のボランティアの問題が浮上している。募集要項には「１０日以上の活動を基本」「１日８時間程度」「宿泊先の自己手配、自己負担」とあり、参加者の負担が少なくないため、辞退者が続出しているという話があるのだ。

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　もうひとつの懸念事項は、５０代・６０代が３４％を占めていることだ。昨年１２月２５日に厚生労働省が発表したデータでは、３０代と比較した場合のコロナ感染者の重症化率は５０代が１０倍、６０代は２５倍となっている。命を危険にさらしてなお、ボランティアに参加する者がどれほどいるか。腰が引けて当然である。

　五輪延期に伴い大会組織委が昨年７月末に公表したボランティアへのアンケート結果では、回答者約２万６０００人のうち「感染防止対策に不安を持つ者」が６６・８％、「２１年は参加できない可能性がある者」は２１・５％に及んでいた。

　その時よりも状況が悪化していることは言うまでもない。１３日には１都３県に加え、新たに７府県へ緊急事態宣言が発令された。さらに、「英国型」や「南アフリカ型」などをはじめとして、次々と変異種が発見されている。

　東京五輪が開催されるか否かは別として、水面下ではボランティアたちの「辞退ラッシュ」が加速している。
https://news.yahoo.co.jp/articles/1ca2acf0f51f73eba5ad92b9d7dcf344a154eb76